「サッカーができなくなる日」は大げさじゃない―パタゴニア元日本支社長がJリーグで進める「気候アクション」の輪

パタゴニアの日本支社長を務めた辻井隆行氏は、同社を退職後、2022年にJリーグの理事に就任。2023年からはサステナビリティ領域担当執行役員として、気候変動問題への取り組みを進めています。 パタゴニアで培った環境問題への意識や経験を、今度はスポーツの世界へ。Jリーグでは、クラブや地域、企業、サポーターを巻き込みながら、気候アクションを推進しています。社会課題の解決に向けて、より多くの人の共感や協力を得るにはどうすればよいのか。

辻井氏の著書『迷いが価値になる 無職からパタゴニアの日本支社長を経てJリーグ執行役員になった僕が大切にしていること』から、一部を抜粋して紹介します。 ■サッカーができなくなる日!?　 　今、Jリーグの職員として働く僕がとても心配しているのは、ここ10年ほどの間で、サッカーに対する気候変動の影響が目に見えて大きくなっていることです。 　「サッカーができなくなる日」という表現は決して誇張表現でも、妄想でも、ましてや脅しでもありません。

　実際、もし僕たちが今の社会の仕組みを何も変えずに暮らし続ければ、気候変動の影響によって、次世代にサッカーのある風景を残すことができる場所や時期が限定されてしまう可能性は、きわめて高くなっているといわざるをえません。 　サッカーは、天候が悪くても試合が中止にならないスポーツとして知られてきました。しかし、台風の激甚化による影響や線状降水帯による暴風雨、異常な降水量を前にして、その通説は崩れつつあります。

　Jリーグでは、試合が中止された数(いずれも再試合を実施)や要因を1996年からデータ化しています。 　2017年までは、天候事由で中止になった試合は年平均わずか1.9試合。しかし、2018年から2024年までの平均を見てみると、9.6試合と約5倍に増えています。2022年10月1日。開催予定だった清水エスパルス対ジュビロ磐田の「静岡ダービー」は、台風15号による大規模な断水やスタジアム周辺で起こった土砂崩れの影響で延期になりました。

　2024年8月には、たった1カ月の間に、東海、関西、四国の各地で5試合が中止になりました。台風にとって水蒸気は燃料のようなものですから、気候変動によって台風が激甚化しやすい状態になっているのです。 　2026年4月には、発達した低気圧の影響によって、鳥取県下で最大瞬間風速35.8メートルの強風が吹き荒れました。 　ガイナーレ鳥取のホームスタジアムである「Axisバードスタジアム」のメインスタンドの屋根が破損し、「J2・J3百年構想リーグ」のレイラック滋賀FCとの試合が中止を余儀なくされたのです。

■気候変動の影響はさまざまに 　また、試合中止という直接的な影響以外にも、気候変動は目には見えにくい、けれどもサッカーにとって重要な影響を与えているケースも少なくありません。 　2024年8月、FC東京の選手やスタッフが広島に向かう際、大雨による影響で新幹線の運行が見合わせとなりました。静岡で足止めされていたチーム関係者は翌日に移動することができたものの、試合前のコンディショニングに大きな影響を及ぼす事態となりました。

　たとえ予定どおりに移動ができたとしても、夏場の高温・高湿が選手のパフォーマンスを著しく低下させる要因になっていることは、「ハイインテンシティ(時速20キロメートル以上)走行距離」「加速/減速の回数(1秒あたり秒速3メートル以上の変化)」などのデータを見れば明らかです。 　なんと、日頃からプロ選手としてトレーニングを続けているJリーグの選手ですら、そのパフォーマンスは、開幕直後やシーズン後半にあたる秋口に比べて約20パーセントも落ちていたのです。

　気候変動の影響は、選手だけでなくファン・サポーターにも及んでいます。 　試合の前後に大雨や暴風雨になれば、スタジアムへの移動や帰宅が大変になりますし、熱心に応援してくださるファン・サポーターにとって、熱中症は命に関わる脅威になりつつあります。実際、試合中に医務室を訪れる方や、ひどいときには救急搬送されたりするケースも増えています。 　影響を受けるのはプロの試合だけにとどまりません。 　ジェフユナイテッド千葉のサッカースクールは、2025年6月、7月、8月の3カ月間で65回も中止になりました。暑さや豪雨、雷の影響です。

　開催できたのは、わずか25回。子どもたちがプレーする機会を奪い、さらにビジネスとしても運営していけるのか。未来を支える選手の育成やクラブの収入にも大きな影響が出て、スクールやアカデミーのコーチ陣から「大丈夫か」と不安の声が漏れたそうです。一般のスクールや小学校の少年団のチームへの影響も深刻です。 　ゴムチップを使っている人工芝は、熱がこもって高温になりやすい特徴があります。その温度はときに70度以上になることもあるのです。子どもがシューズとソックスを脱いでみたら、火傷で足の裏の皮がめくれて、試合に出られなくなったという事例も報告されています。

　今後、気候変動がさらに進行していくと、試合中止が増えるばかりでなく、選手のパフォーマンスの低下は避けられず、ファン・サポーターの熱中症のリスクが高くなり、子どもたちがプレーできる環境も限られてくるのです。 ■当事者と同じくらい「共事者」が大切 　僕たちが、人類共通の問題である気候変動に対して行動を起こさなければ、状況が悪くなるばかりであることは明らかです。だからといって、全員が「当事者」としてつねに行動を起こせるわけでもありません。

　すべての責任を1人で背負いこみ、無理をして自分の生活までをも犠牲にする。反対に、自分にできることなんてたかが知れているし、面倒くさそうだからと無関心を貫く。そういう極端なスタンスをとるのではなく、自分なりの考えや意見をもつことの意義が、これまで以上に高くなっていると感じるのです。 　そのために重要なのは、2次情報やSNSなどから流れてくる根拠のない投稿に惑わされたりしないことです。「できるだけ主観の入る余地がない客観的な事実」を探して、現状を丁寧に理解しようとすることが大切です。

　そのうえで、「サッカーができなくなる未来なんて嫌だ」「自分の子どもや孫により良い環境を残したい」「気候変動が悪化しないような社会のあり方のほうが良い」。 　自身がそう感じるのであれば、主体的に行動する企業や組織、個人を、自分にできるやり方で応援する、そういう「共事者」が増えることこそが、気候変動のさらなる進行を止める鍵になると思うのです。 　そう思う理由は、もはや個人の行動が変わるだけで気候変動を緩和できる段階では全然ないからです。

　必要なのは、社会の仕組みそのものを、より持続可能なものに変えていくことです。「誰もが知らず知らずのうちに環境に配慮した選択肢や行動をとっている」という状態を実現すること、といってもよいかもしれません。 　ハーバード大学やジョン・F・ケネディ行政大学院で政治学を教えてきたエリカ・チェノウェス博士は、過去の政治体制の変革において、「総人口の3.5パーセント以上の人々が運動に参加した場合、例外なく目的を達成している」という研究結果を発表しています。

　これは、過去のデータを分析した経験則ですので、未来の出来事に絶対に当てはまるわけではもちろんありません。 　でも、この研究は気候変動問題に向き合う僕たちに大きな勇気を与えてくれます。それは、全員が活動の当事者にならなくても、社会は変わってきたという事実です。 　3.5パーセントを日本の人口に当てはめると、およそ429万人になります(2026年8月現在)。そして、その429万人が「より持続可能な社会への移行(システム・チェンジ)」のためにみずから活動すると仮定すると、それが結実するには、そのシステム・チェンジを応援する人々が必要だと思うのです。

■社会を変える「フォロワー」の力 　ビジネスに携わってきた方は、「2・6・2の法則」を聞いたことがあると思います。社会心理学と動物行動学が根拠だといわれている、組織のなかで、2割の人はみずから考えて懸命に働き、6割の人々は標準的で懸命に働く2割の考えに影響を受けやすく、残りの2割の人はモチベーションが低い、という法則です。 　この法則に従えば、誰かが強制したり、他者を諭したりしなくても、2割くらいの人はみずから考えて行動を起こすはずです。

　気候変動の場合、その数はぐっと少なくなって、チェノウェス博士が言う3.5パーセントギリギリかもしれません。 　けれども、たとえそうであっても、6割の人たちが、行動を起こす少数の人たちが掲げる「より持続可能な社会への移行」を支持する意思表示をしたら、それは社会システムが変わる大きな力になるはずです。 　今は起業家が注目される時代ですが、起業が成功するのはフォロワーがいるからです。もちろん、より持続可能な社会への移行は、多くの人にとって、より便利で、快適でなければ支持されないでしょう。

　そうだとしても、当事者の存在と同じくらいに必要とされるのは、「共事者」や「応援団」だと思うのです。