プロ野球は史上最多の観客動員なのに、子どもの“野球離れ”が止まらない…古田敦也氏らが語った「日本野球の危機」

　群馬県桐生市で行われている「球都桐生プロジェクト」については、昨年もこのコラムで紹介した。 　桐生市は県立桐生高校や桐生第一高校など強豪校を擁し「野球どころ」として知られるが、4年前から「野球による町おこし」である「球都桐生プロジェクト」を推進している。このプロジェクトがユニークなのは、市が全面的に支援しながらも税金に頼らない「公民連携プロジェクト」で運営されていることだ。 　桐生市にこの提案をした荒木重雄氏は、千葉ロッテマリーンズ執行役員・事業本部長、日本野球機構(NPB)特別参与などを歴任し、現在は株式会社スポーツマーケティングラボラトリー(SPOLABo)取締役Founder、株式会社ノッティングヒル代表取締役を務めている。

　群馬県桐生市で行われている「球都桐生プロジェクト」については、昨年もこのコラムで紹介した。 　桐生市は県立桐生高校や桐生第一高校など強豪校を擁し「野球どころ」として知られるが、4年前から「野球による町おこし」である「球都桐生プロジェクト」を推進している。このプロジェクトがユニークなのは、市が全面的に支援しながらも税金に頼らない「公民連携プロジェクト」で運営されていることだ。 　桐生市にこの提案をした荒木重雄氏は、千葉ロッテマリーンズ執行役員・事業本部長、日本野球機構(NPB)特別参与などを歴任し、現在は株式会社スポーツマーケティングラボラトリー(SPOLABo)取締役Founder、株式会社ノッティングヒル代表取締役を務めている。

■日本野球界に鋭い示唆を与える町おこし 　昨年も紹介した通り「球都桐生プロジェクト」は、ユニークな「町おこし」として、全国の注目を集め、地域の活性化に貢献しているが、そのイベントの中身は、それにとどまらず、日本野球界に鋭い示唆を与える内容になっている。 　今年は8月28日から9月21日まで「球都桐生ウィーク2026」が行われ、 ・東京六大学　野球教室　明治大学野球部編　8月28日 ・スポーツマンシップサミット in Kiryu 2026　9月5日

などのイベントが行われたが、最終日の9月21日に行われた「球都桐生ウィークシンポジウム2026」は、桐生の野球による「町おこし」と日本野球の将来を展望する、中身の濃い議論が交わされた。 　シンポジストは 古田敦也(元ヤクルト選手・監督、日本プロ野球選手会会長、解説者) トクサン(トクサンTV主宰、動画配信者) 梅原美樹(公益財団法人球心会COO) の3氏。 　古田氏は2004年の「球界再編」時に、プロ野球選手会を率いてストライキを敢行した。日本のプロ野球はこれを機に、ビジネスモデルを大きく転換させた。

　トクサンTVは、チャンネル登録者数約88万人を誇る日本最大級の野球系YouTubeチャンネル。野球ファンだけでなく、選手や野球界にも大きな影響を与えている。 　梅原氏はIBM出身で、王貞治代表率いる「球心会」の人材募集に応募して選ばれ、事務方を取り仕切るCOO(最高執行責任者)として運営面全般を担当している。 　シンポジウムのモデレーターは荒木重雄氏が務めた。野球に擬え「9つの問いかけ」を行い、3人のシンポジストが意見を述べる形で進められた。そのエッセンスを紹介する。

■公園でボール遊びもできない 　2026年のNPBセ・パ公式戦は史上最多の2717万7247人を動員し、1試合平均も3万1675人で過去最多となった。一方、小学校の野球競技人口は昨年ベースで10年前と比較して約21％、中学校は約30％も減少している。少子化や他競技との競合の問題があるにしても、なぜ競技人口減少がストップできないのか。 　梅原氏は「球心会」が把握する野球参加の主要な障壁として、ボール遊びや練習ができる場所の不足、保護者の負担、用具・費用の負担の3点を示した。特に、野球はグローブやバットなど用具が必要なため費用がかかり、子ども本人が希望しても保護者が参加をためらう場合があるとした。

　古田氏は、地方創生の観点から、子どもが公園でボール遊びやスポーツをできる地域環境を整えることは、地方が打ち出せる価値になるのではないか、と主張した。シンポジウムに聴衆として参加していた桐生市の荒木恵司市長に古田氏から「桐生の公園でボール遊びできないですか？」と質問が飛び、荒木市長は「できないんですね」と答えた。古田氏は「市長、それでいいんですか？」と問いかけた。 　シンポジストからは、東京のように土地・人口密度の制約が大きい地域とは異なり、地方都市が「野球やサッカーなどを自由に楽しめる住みやすい町」として特色を出す機会があるとの提言があった。

　セイバーメトリクスに基づくスタッツや、動作解析や体組成の可視化など、野球界を含むスポーツ界において、急速に情報化が進んでいる。MLBに比べればかなり遅れていたNPBでも多くのアナリストが雇用されるなど、ようやくデータ化が浸透した。しかしアマチュア野球では旧弊な指導も続いている。桐生市は「ラプソード」など先進の機器を備えたトレーニング施設「球都桐生野球ラボ」を整備しているが、現状をどう見るか。 　古田氏は、インターネットの普及により、従来はプロ入り後に得ていたトレーニング、栄養、技術に関する情報を中高生も得られるようになり、日本選手の競技レベル向上につながったとした。

　一方でトクサン氏は、情報に依存しすぎ、自分の身体を理解して基礎練習を積む姿勢を欠く子どもが増える懸念を示した。情報は適切な練習と組み合わせて初めて有効であり「球都桐生野球ラボ」のように、科学的な手法と練習環境を提供する施設の価値を評価した。 　梅原氏は、球心会も海外から学ぶ姿勢を重視していると説明した。日本の強みを保ちつつ、海外のビジネス、テクノロジー、野球運営などから学び、プロ・アマが一体となって将来の野球界に生かすことが重要だと説明した。

■高校野球7回制への見解 　日本高野連では、検討会議が2028年春からの「7回制」採用が望ましいと提言し、理事会が導入の是非を議論している。異常気象が続く中「試合時間の短縮」「選手の健康維持」を目的としている。野球ファン、野球関係者の間でも賛否が分かれるが、古田氏、梅原氏、トクサン氏は3人とも「反対」を表明した。 　古田氏は、暑さ対策や、U-18ワールドカップなど一部の国際大会が7回制であることが、7回制導入を検討する背景にあると理解しながらも、試合機会の減少、逆転劇の減少、有力私学への選手集中による個々の選手の出場機会が減ることを懸念した。高校野球人気が低下すれば大学野球やプロ野球にも影響する可能性があるとして、9回制を維持し、暑熱対策は試合数の削減、会場分散、ドーム利用など別の手段で検討すべきだと提案した。

　トクサン氏は、9回制や3アウト制など「3」の倍数でできている野球の「構造的な意味合い」を指摘し、高校野球へのDH制導入の理由とされた選手の活躍機会拡大と、イニング短縮による機会減少は「矛盾している」と指摘した。 　梅原氏は、結論ありきではなく選手ファーストで考えていくことを願うとともに、高校野球が地域の人々や親族をつなぐ文化でもあるため、その文化を失わない議論が必要だと述べた。 ■マルチスポーツと地域主体の育成

　スポーツ庁は日本に適した「日本型マルチスポーツ」環境の構築を目指し、2024年度から「地域における子供たちの多様なスポーツ機会創出支援事業」などを通じて調査研究や実証、普及に向けた取り組みを進めている。この「マルチスポーツ」と野球はどのような関係性があるのか。 　古田氏は、学校単位で一つの部活動だけを選ぶ従来の仕組みから、地域が子どもを育てる仕組みへ転換すべきだと主張した。中学校単位ではなく地域単位で、季節ごとに野球、サッカー、バスケットボールなど複数の競技を体験できるようにし、専門的な指導者を配置してはどうかと提案した。それが教員の負担軽減と、専門的な指導を受ける機会の拡大にもつながるとした。

　トクサン氏も、複数競技の経験は異なる身体部位や運動機能を使うため、運動能力の向上につながるとし、野球で才能が開花しなくても他競技で能力を発揮できる可能性があると前向きに評価した。 　梅原氏も、子どもに競技を押し付けず、多様な可能性を試せる環境づくりが重要だと述べた。 　競技人口の減少だけでなく、地域ではチーム数、指導者数も減少している。一方で中学校の部活動の「地域展開」(旧・地域移行)も進んでいる。こうした変化の時代にあって指導者はどうあるべきか。また世代を超えた連携、次世代への継承はどうあるべきか？　

　古田氏は、プロ野球の観客動員はこの20年で大きく増え、エンターテインメントとして野球を見る人が増えたとしたが、一方で、選手はいつか競技を辞めるため、競技期間中に高い熱量で目標に向かう経験を人生に生かせるよう、指導者が野球の価値を伝えるべきだと説明した。古田氏が主宰するYouTubeでは技術を映像化して蓄積し、選手だけでなく指導者教育に役立てたいとして、野球経験のない人でも学んで指導者になれる環境をつくりたいと意気込みを語った。

■指導者、連携、次世代への継承 　トクサン氏は、草野球を始める大学野球経験者や女子野球の参加者が増えていると述べ、従来の過度な上下関係、根拠のない練習、過剰な指導などによって野球から離れた人が戻れる環境をつくってきたと説明した。今後、子どもたちが親世代になった際に、野球を子どもに経験させたいと思える大人を増やすことを目指すとした。また、会場の若い世代に対し、将来の野球界を担う責任を引き継ぎ、自身や次世代のために野球をより良いものにしてほしいと呼びかけた。

　梅原氏は、球心会として、王選手や大谷選手を超える選手が生まれるように、環境整備や指導者育成・教育などのテーマを含めて、50年後、100年後につながることを意識して取り組む意欲を示した。 　中身の濃いシンポジウム後の囲み取材で、報道陣からは「コミッショナーになる気はないですか？」と質問が飛んだ。古田氏は「お手柔らかに願います」と返し、笑いが起こっていた。 　こうした議論を、首都東京ではなく、桐生市から発信することに大きな意義があると思う。

　プロ野球は巨大な人気スポーツになっている一方で、日本野球は様々な課題を抱えている。改革の機運が桐生市など地方から澎湃(ほうはい)として湧き起ればよいのではないか。