週刊誌の「150万円のギャラ」報道はなぜ死活問題か…キンタロー。の“怒りの反論”に46歳フリーランスおじさんが共感した訳

　ものまねタレントのキンタロー。が11月8日、自身のイベント出演料をめぐる週刊誌報道にXで反論し、話題になっている。 ■高額出演料というイメージは、今後の仕事を左右しかねない 　発端となったのは、同日に「女性自身」が公開した「キンタロー。 お笑い業界で“トップクラス”と囁かれる衝撃の『イベント出演料』」という記事だ。記事ではイベント関係者の証言として、キンタロー。のイベント出演料が1本約150万円にのぼり、営業を回るお笑い芸人の中でもトップクラスだと報じられた。

　ものまねタレントのキンタロー。が11月8日、自身のイベント出演料をめぐる週刊誌報道にXで反論し、話題になっている。 ■高額出演料というイメージは、今後の仕事を左右しかねない 　発端となったのは、同日に「女性自身」が公開した「キンタロー。 お笑い業界で“トップクラス”と囁かれる衝撃の『イベント出演料』」という記事だ。記事ではイベント関係者の証言として、キンタロー。のイベント出演料が1本約150万円にのぼり、営業を回るお笑い芸人の中でもトップクラスだと報じられた。

　これに対し、キンタロー。は自身のXで光文社と「女性自身」に対し「以前袋とじや何度か友好的にお仕事させて頂きました事もありますが何故そのような事実ではない記事を載せるのでしょうか　そのへんのうわさ話も簡単にのせてしまうんですか？　 失望しました」と報道内容を否定。自身のギャラはそこまで高くないと反論し「ホラ吹くのもいいかげんにしてください」とまでつづった。 　いまや芸能人が週刊誌やウェブメディア報道をSNSで否定することは珍しくない。ただ、今回のキンタロー。の反論は、単なるメディアへの抗議とは少し意味合いが違うように思う。

　というのも、キンタロー。は2024年3月で松竹芸能から独立し、現在はフリーランスとして活動する芸能人だからだ。フリーランスの芸能人にとって、出演料に関する情報は、今後の仕事を左右しかねない。今回の発信は、自分の仕事を守るという点でも必要なものだったと考える。 　そもそも芸能人の出演料が高いという報道であっても、テレビ番組やCMなどで高額な出演料であれば、芸能人としてのステータスにつながる場合もある。しかし、イベント出演などの営業活動の出演料では事情が異なる。

　例えば、地方の商業施設が集客イベントを企画し、キンタロー。に出演を依頼しようと考えていたとする。当然、その際はいきなりオファーでなく事前に下調べを行う。ところが、検索して出演料が150万円という記事を目にすれば「これでは、うちの予算では呼べない」と実際に問い合わせる前に諦めてしまうケースは十分考えられる。ここが問題なのだ。 　仕事を依頼する側が直接問い合わせれば、実際の金額や条件を確認できる。しかし、その前の段階で諦めてしまえば、本人には仕事の話が来たことすらわからない。高額な出演料というイメージが独り歩きすることで、仕事の機会そのものを失う可能性がある。だからこそ、今回のキンタロー。の反論には、ビジネス上の合理性があった。

　筆者は長年、芸能人を取材してきたが、事務所に所属するタレントの中には、自分が実際にどれだけの売り上げを上げ、そのうちの何割が給料になっているのか把握していない人も珍しくなかった。ただキンタロー。は独立後は仕事の窓口やギャラ交渉を自ら行っており、テレビ番組でたびたび苦労を語っている。25年の『アメトーーク！』の「個人事務所芸人」では、独立後にギャラの未払いが数多くあったことも明かしている。そんな中、自分の出演料について事実とは異なる情報が広まれば、事業主としても放置しておくわけにはいかないだろう。

■実際の依頼者からの発信も 　さらに興味深かったのは、キンタロー。のXでの反論に対し、実際に仕事を依頼したという人物からも援護の声が上がったことだ。 　岡山のローカルタレントの相田翔吾は、この秋にキンタロー。をイベントに呼んだ経験をXで明かし「リーズナブルで出演料以上のことを一生懸命やってくださいました！」と評価した。もちろん相田の話だけで、報道された金額が誤りだったと断定することはできないが、それでも、実際の依頼者が具体的な経験に基づいて発信したことには意味がある。

　今回の報道だけが広まっていれば、キンタロー。の出演料について「かなり高額らしい」というイメージが定着していたかもしれない。しかし、本人の反論に加えて、実際に起用した人物からも異なる評価が発信されたことで、依頼を検討する側にも別の判断材料が生まれた。 ■SNSを活用して、キンタロー。は自分の仕事を守った 　かつて芸能人が週刊誌に事実と異なる情報を書かれた場合、所属事務所がコメントを発表するか、別のメディアの取材に応じるか、場合によっては法的措置を取ることが反論する手段だった。

　しかし、ネットで拡散した情報は急速に広まり、イメージが悪化することもある。一方、本人がSNSで直接発信すれば、報道から時間を置かずに自分の主張を届けることができる。今はその反論をウェブメディアが記事にすることも多く、本人の主張をさらに広く伝えることが可能になった。 　先日、東洋経済オンラインのコラムで「霜降り明星」の粗品とスポニチの騒動を取り上げた。粗品は自身が出演する大みそかの特番をスポニチが先行して報じようとしていることを知り、Xで記事の取り下げを要求。さらにYouTubeで自ら番組を発表し、スポニチのスクープを事実上つぶした。いわば攻撃としてのSNS利用だ。

関連記事:粗品「スポニチへ」声明に大御所芸能記者が反論し物議…「越えてはならぬ一線が確実にあります」見解に感じた“痛切な疑問” 　一方、今回のキンタロー。はメディアの報道から自分の仕事を守るためにSNSを活用した。攻撃と防御。使い方は異なるが、どちらもタレントがメディアを介さず、自らの言葉で世間に訴えかけられる時代を象徴している。 　そして筆者もフリーランスの立場のため、身につまされる出来事でもあった。

　例えば、あるライターについて「原稿料が高いらしい」という噂が広がったとする。実際には媒体の予算に応じて仕事を受けていたとしても、編集者がその噂を聞き、最初から「うちでは頼めない」と考えれば、依頼は来なくなる。これはライターだけでなくデザイナー、カメラマンなども同じだ。そうでなくてもベテランになればなるほど、フリーランスは単価が高いのではと見られてしまう。しかし、仕事の依頼が来なければ、自分がなぜ選ばれなかったのかを知ることさえできない。

　長年フリーランスとして活動してきた私も、今回のキンタロー。の反論には共感する部分が多かった。高く評価されることが、必ずしも仕事の増加につながるわけではない。時には、その評価が仕事の機会を奪ってしまうことすらある。だからこそ、自分の仕事に関する誤ったイメージには、自分の言葉で反論する必要があるのだ。