アメリカ報道 “トランプ政権が週末にもイランへの攻撃計画” イラン側も強くけん制 攻撃の応酬に懸念

アメリカのメディアは、トランプ政権がこの週末にもイスラエルとともにイランへの攻撃を計画していると報じました。一方、イラン側も「アメリカの盾となる国は戦火で焼かれることになる」などと強くけん制し、攻撃の応酬が再燃する懸念が高まっています。

アメリカの複数のメディアは31日、トランプ政権がこの週末にも、イランへの攻撃を計画していると報じ、このうちCBSテレビは、アメリカがイスラエルとともに、複数のエネルギー関連施設に対する攻撃を計画しているとしています。

実行されれば、これまでで最も激しいもののひとつになると伝えていますが、トランプ大統領は最終的な命令はしておらず、ホワイトハウスで政治を担当する側近たちからは強い反対意見も出たということです。

アメリカ軍は先月中旬から13日連続で行っていたイランへの攻撃を停止しましたが、先月29日、中東に駐留するアメリカ軍に攻撃を試みたとして再びイランを攻撃しています。

一方、イランの革命防衛隊とつながりのあるタスニム通信は1日、イランの安全保障担当の高官が「アメリカによるいかなる無謀な行為にも対抗するための大規模な反撃計画を用意している」と述べたと伝えました。

反撃の対象にはイスラエルの重要なインフラや中東地域にあるアメリカのエネルギー施設が含まれるとしています。

また、イラン中央司令部のアブドラヒ司令官の発言も伝えられ、湾岸諸国などを念頭に、アメリカが進める戦争への協力や連携をやめるよう主張し「アメリカの盾となる国は戦火で焼かれることになるだろう」とけん制しました。

ヨルダンなど中東各地にあるアメリカ大使館は1日、中東地域に滞在しているアメリカ人に対して「この地域を離れることを検討するか、情勢の悪化に備えて離れる準備をすべきだ」と呼びかけていて、攻撃の応酬が再燃する懸念が高まっています。