Published: 2022-02-25 12:15

交通量が少ない道路沿いに「EVの充電ステーション」を設置？ 非合理に思える施策の心理学的な有用性

ギル・タルが暮らすカリフォルニア州デイヴィスは、冬の間も日中の気温が10℃を超え、年間降水量は全米の平均を大きく下回る。それでも、シエラネヴァダ山脈までクルマで2時間という立地を考えて、新しく買うクルマは四輪駆動車にしようとタルは決めていた。「いつか雪道をドライヴしようと思ったんです」と、彼は言う。

EVの普及を目指すバイデン政権と、進まない充電スタンドの設置という現実

これが米国人がクルマを購入する際の一般的な考え方だ。ピックアップトラックを選ぶのは、いつか大荷物を運ばなければならない「かもしれない」からである。SUV（多目的スポーツ車）を購入するのは、子どもたちがそれぞれ友達を誘って出かけたいと言い出した場合に備えてのことなのだ。

電気自動車（EV）についても同じだと、カリフォルニア大学デイヴィス校のプラグインハイブリッド＆電気自動車（PH&EV）研究センターのディレクターのタルは言う。バッテリー技術の飛躍的な進歩により、1回の充電で数百マイルを走行できるEVが登場しているにもかかわらず、数々の調査からはバッテリー切れを恐れる「走行距離不安症」がいまだにEVの買い手候補たちをおじけづかせていることがうかがえる。

つまりタルの調査によると、自分が走る可能性のある道路すべてに充電ステーションを完備してほしい、という人が大勢いるということだ。たとえ「クルマが立ち往生することなどめったにないとしてもです」と、彼は言う。

米連邦政府が2022年2月に各州政府と地方自治体に出した指示の理由も、これで説明がつく。インフラ法案から確保した50億ドル（約5，765億円）の予算を使い、指定された国道に沿ってほぼ50マイル（約80km）おきにEV充電ステーションを設置するよう要請したのだ。

道路に面している必要はないが、国道から1マイル（約1.6km）以内に設置するようにとの指示である。しかし実際には、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）の前でさえ、米国人の1日当たりの走行距離は平均35マイル（約56km）未満であり、EV所有者の大半が自宅で充電していた。

充電設備の普及はバイデン政権にとって重大な意味をもつ。大量のEVが道路を行き交う未来を実現すべく、同政権は今後8年間で全米50万カ所に公共の急速充電ステーションを設置しようとしているのだ。米エネルギー省によると、米国には現在47，000の公共充電ステーションが存在するが、1台のEVを30分ほどでフル充電できる急速充電設備はそのうち6，000カ所に満たないという。

21年に新車として販売されたクルマのうちゼロエミッション車は4％だったが、バイデン政権は30年までにこの割合を50％に引き上げる目標を掲げている。カリフォルニア州では21年に販売された新車のうち9.5％がEVだったが、同州の知事は35年までにガソリン車の新規販売台数をゼロにしたいとの意向を示している。

それにしても、交通量の少ないへんぴな場所にまで充電ステーションをつくろうとするのはなぜなのか。キーワードは「心理学」だ。

環境問題に取り組む非営利団体「Social and Environmental Research Institute（SERI）」の代表でサステイナビリティ関連の問題に人はどう決断を下すのかを研究しているポール・スターンによると、EVの購入を検討している人々のなかには、充電ステーションが地図に載っていることを確認するだけで充電場所が見つからないことに対する不安を解消できる人もいるのだという。目立つ外観のステーションを交通量の多い道路沿いにくまなく配置することで、ドライヴァーたちの興味をEVに引きつけられるはずだとスターンは言う。

「多くの人が『これはほかの誰もがしていることに違いない』と思い込んでしまうのです」と、オハイオ州立大学の心理学者でEVの普及について研究するニコール・シントフは語る。現在査読中の新しい論文のなかで、彼女はひとつの地域における充電ステーションの密集度と住民のEV購入意欲との関係性に着目している。充電ステーションの数が増えるほど地域の人々の不安は軽減し、EV化への意欲が高まるとシントフは結論づけている。

国からの50億ドルと各州の拠出分の合計額は、4ポート型の充電ステーション数万基分の設置費用に相当する。この限られた予算でどこに充電ステーションを置くかを決めるとなると、多くの不確定要素が発生する。

設置場所は各州が決めることになっているが、「設置に適した場所を予測することなど不可能でしょう。EVの普及によって人々の行動がどう変化するかは、誰にもわからないからです」と、交通分析を専門とする調査会社StreetLight Dataの創業者兼最高経営責任者（CEO）のローラ・シュウェルは言う。

行政の現在の動きは、いろいろな意味でテック系スタートアップに似ていると彼女は指摘する。「イノヴェイションの推進に必要なのはスピードなのです」

当然ながら、充電ステーションは幹線道路沿いだけにつくられるわけではない。立地の悪い場所や都市部以外の地域にも充電設備を置くために、連邦政府は補助金としてさらに25億ドル（約2，882億円）の追加予算を用意した。

また、多くの都市や州で公共の充電設備を増やすためのさまざまなインセンティヴプログラムが提供され、電力各社は数十億ドルの予算を投じてステーションの拡充を支援すると約束している。EV充電の経済性には不確かな部分があるものの、EV支持派の人々は他業種の企業にもステーション設置の取り組みに参加してほしいと期待している。

もちろん、充電ネットワークを構築できたとしても、EVを購入する際に越えなければならない心理的な壁はまだたくさんあるだろう。EV関連のコストの高さに目をつぶり、政府の奨励金やインセンティヴプログラムの特典を受け取るために複雑な手続きを踏まなければならないうえに、EVを扱う資格を有する整備工場を新たに探さなければならないのだ。

それでも、EVを目にする機会が増えるにつれ、EVの数も増えていくのかもしれない。「人は誰もがほかの人から上手に学びながらこの複雑な世の中を生きています」と、ミシガン州立大学の環境社会学者であるトーマス・ディーツは言う。「このため何か新しいものが登場すると、自分と似たような人たちの反応に注目せずにはいられないのです」