NTT製LLM「tsuzumi 2」が図表を“理解”　ビジネス文書全般をカバー

NTTは、軽量で日本語処理に優れるNTT製の生成AI(LLM)「tsuzumi 2」のアップデート版「tsuzumi 2 Visionモデル」を発表した。新たに図表の入力や理解が可能になっており、幅広い日本語ビジネス文書を生成AIで活用できるようになる。 2025年10月に提供を開始した「tsuzumi 2」に図表の理解力を加えた「Vision」モデルが追加される。すでに実現している高い日本語処理能力に加えて、図表の入ったデータの入力にも対応し、日本語ビジネス文書を総合的に理解できる。 現在、電子化された情報の多くは、人が見て理解しなければいけない“目視が前提の形”で存在していると指摘。図表入りビジネス文書の内容をtsuzumi 2のVisionモデルが“理解”できることで、情報を容易に取り出せるようにして、業務支援の幅を広げていく。なお、出力はテキストで行なわれる。 ベンチマークスコアでは「図表入りドキュメント」「図表入りスライド」「グラフ・チャート」の3種類において、競合製品と同等かそれ以上のスコアを記録しているという。 実際の利用においては、図表入りの社内資料を分析・理解し、索引を付与して社内の検索システムに反映させるといったことが可能。「右側にマップがある資料」といったあいまいな検索にも対応する。また、社内資料としてのフローチャートの内容を理解でき、問い合わせに対し、フローチャートに沿った正しい答えを案内できる。 ほかにも、表組みされた見積書をシステムに登録されているデータと照合する、源泉徴収票を読み取る、チェックボックスで回答された問診票の内容を抽出するなど、幅広く対応できる。納入先企業の独自フォーマットに対しても、カスタマイズした学習やチューニングで対応できる。 「Vision」モデルの追加にあわせて、テキスト専用モデルもアップデート。ベンチマークスコアでは「知識」「解析」「指示遂行」「安全性」の4つで高い性能を示しているほか、数値情報の理解や計算能力を向上させ、金額や性能値の処理・理解能力を強化している。このほか、システム連携が強化され、APIドキュメントの参照といった外部ツールの呼び出しが可能になっている。 tsuzumi 2はNTTグループ各社から提供されている。提供・販売実績などは非公開だが、問い合わせベースでは、約6割がオンプレミスで、金融・医療・公共団体・自治体などからの問い合わせが多いとしている。

NTTは、軽量で日本語処理に優れるNTT製の生成AI(LLM)「tsuzumi 2」のアップデート版「tsuzumi 2 Visionモデル」を発表した。新たに図表の入力や理解が可能になっており、幅広い日本語ビジネス文書を生成AIで活用できるようになる。 2025年10月に提供を開始した「tsuzumi 2」に図表の理解力を加えた「Vision」モデルが追加される。すでに実現している高い日本語処理能力に加えて、図表の入ったデータの入力にも対応し、日本語ビジネス文書を総合的に理解できる。 現在、電子化された情報の多くは、人が見て理解しなければいけない“目視が前提の形”で存在していると指摘。図表入りビジネス文書の内容をtsuzumi 2のVisionモデルが“理解”できることで、情報を容易に取り出せるようにして、業務支援の幅を広げていく。なお、出力はテキストで行なわれる。 ベンチマークスコアでは「図表入りドキュメント」「図表入りスライド」「グラフ・チャート」の3種類において、競合製品と同等かそれ以上のスコアを記録しているという。 実際の利用においては、図表入りの社内資料を分析・理解し、索引を付与して社内の検索システムに反映させるといったことが可能。「右側にマップがある資料」といったあいまいな検索にも対応する。また、社内資料としてのフローチャートの内容を理解でき、問い合わせに対し、フローチャートに沿った正しい答えを案内できる。 ほかにも、表組みされた見積書をシステムに登録されているデータと照合する、源泉徴収票を読み取る、チェックボックスで回答された問診票の内容を抽出するなど、幅広く対応できる。納入先企業の独自フォーマットに対しても、カスタマイズした学習やチューニングで対応できる。 「Vision」モデルの追加にあわせて、テキスト専用モデルもアップデート。ベンチマークスコアでは「知識」「解析」「指示遂行」「安全性」の4つで高い性能を示しているほか、数値情報の理解や計算能力を向上させ、金額や性能値の処理・理解能力を強化している。このほか、システム連携が強化され、APIドキュメントの参照といった外部ツールの呼び出しが可能になっている。 tsuzumi 2はNTTグループ各社から提供されている。提供・販売実績などは非公開だが、問い合わせベースでは、約6割がオンプレミスで、金融・医療・公共団体・自治体などからの問い合わせが多いとしている。