富士山が噴火したら 火山灰は停電時の「頼みの綱」にも影響？ 対策は

富士山で規模の大きな噴火が起きた場合、現代の暮らしに大きな影響を与えると懸念されるのが「火山灰」です。停電を引き起こす可能性がありますが、その停電に備えて設置されている非常用の発電機も、火山灰を吸い込んで停止するリスクが実験などから見えてきました。進みつつある対策も取材しました。

富士山で最後に起きた噴火は江戸時代の1707年に起きた「宝永噴火」ですが、同規模の噴火が起きた場合、風向きによっては首都圏に大量の火山灰が降る可能性があり、国のシミュレーションでは、東京23区でも噴火から2週間後には10センチ程度積もるとされています。

火山灰が降ることで、暮らしへのさまざまな影響が懸念されていますが、その1つが停電です。

国の有識者検討会がまとめた報告書では首都圏とその周辺でおよそ40万世帯が停電するという試算も示されているほか、火山活動によっては、影響が長期化する懸念もあります。

停電しても機能を維持するために、医療機関やインフラ施設などは非常用の発電機を設置していますが、この発電機についても、国の作業部会が2020年にまとめた報告書では「火山灰の影響で出力が下がったり、不具合が起きたりするおそれがある」と指摘されています。

そこでNHKは、山梨県富士山科学研究所と発電機メーカーと共同で、ディーゼルエンジンで動く非常用発電機への影響を調べる実験を去年12月に行いました。

屋外に設置した発電機のそばに鹿児島県の桜島の火山灰を降らせ続けると、火山灰が深さ7センチにあたる量を超えたところで、時折、油圧が下がるようになりました。

メーカーによりますと、エンジンオイルに火山灰が混ざったことで油圧が低下し、エンジンに負荷がかかるおそれがあるとして安全装置が作動したためだとみられるということです。

発電機メーカーの品質管理責任者である相澤浩さんは「非常に珍しい実験で、火山灰がエンジン内に入らないようにすることの重要性を感じた。非常用発電機には虫などを防ぐ簡易なフィルターはついているが、火山灰を防ぐ新たなフィルターなど、対策を考えるべきかと思う」と話していました。

また、山梨県富士山科学研究所の久保智弘主任研究員は「火山灰の粒の細かさによって、発電機への影響のしかたは変わってくる。例えば都内では、火山灰の深さが5センチ、10センチであっても、吸い込まれやすい細かい灰であれば影響が出る可能性もあるので、注意しなければいけないということもあると思う」と話していました。

実際に停電の際に発電機によって浄水機能を維持したこともあり、欠かせない設備となっています。

一方で、富士山に比較的近い施設の周辺では2週間で10センチ以上の灰が積もるおそれがあり、火山灰により発電機への不具合が起きないか懸念しています。

このため、火山灰がついたら自動で除去や交換する機能を持つフィルターの開発に、ことしから民間と共同で乗り出すことにしました。

対策は、インターネットサービスなどを利用するために不可欠なデータセンターでも進んでいます。

大手通信会社は、データセンターに設置している非常用発電機を守るため、建物の空気の取り込み口から火山灰が入り込みにくくなるよう、去年から専用のテントを配備しました。

データセンターの設計担当、北風玲太さんは「火山灰の影響をどこまで受けるかは、風向きのほか、雨が降って実際に停電が起こるかどうかによるのでなかなか読みにくい。その中でも、可能なかぎりサービスを守れるように努めていきたい」と話していました。