Published: 2023-01-24 11:40

ついに本格的に、GDPに代わる「豊かさの指標」が構築される

世界中のビジョナリーや起業家、ビッグシンカーがキーワードを掲げ、2023年の最重要パラダイムチェンジを網羅した『WIRED』恒例の総力特集「THE WORLD IN 2023」。有名なブータンの「国民総幸福量」だけでなく、「包括的な富指数」から「より良い暮らし指標」まで、いまや多くの国が新たな経済指標を採用しようとしている。

国連事務総長のアントニオ・グテーレスは、2022年6月5日の第50回世界環境デーで、多くの公害や廃棄物を生み出す国ほど評価が上がるGDPを経済指標に使うのはもうやめようと訴えた。「森を破壊するとGDPが上がる」とグテーレスは言う。そして「世界の現状を踏まえると、GDPで豊かさを測ることはできない。循環型・再生型の経済に移行する必要がある」とも。

1934年に経済学者のサイモン・クズネッツが発案したGDPは、「一定期間内に国内で産み出された物やサービスの付加価値の合計」と定義されるが、戦時中に政府が戦車の購入費を捻出するために導入された経済指標だった。それゆえ、そもそも社会福祉の指標として使われることは意図されていない。実際、ダイアン・コイル、アマルティア・セン、ジョセフ・スティグリッツなどの経済学者は、不平等や空気の汚染などの社会的側面を無視するGDPを、時代遅れで無謀な指標として否定している。

食糧危機とエネルギー危機という未曾有の嵐が吹き荒れる23年には、世界各地の政治家が重い腰を上げて、GDPに変わる経済指標を採用し始めるだろう。

例えば、中国は以前から、環境や生態系に対する負荷の軽減を目指す「生態文明」の促進を優先事項とし、自然と資源利用に関する目標を掲げている。22年7月、中国共産党中央政治局会議後の声明のなかで成長目標に関する言及がなかったことは、世間を驚かせもした。中国共産党の機関紙『人民日報』も、新しい「成長の指標」のほか、雇用や物価の安定を示すさらなる指標の必要性を示唆しており、中国経済が転換期を迎えていることが見てとれる。

一方で、これは中国に限った話ではない。ドイツ経済省が21年に発表した論文では、地域間の平等、持続可能性、雇用、社会参加、社会保障など、福祉に関する新しい指標の採用が前向きに検討されていた。また、ニュージーランドの財務省が考案した「生活水準フレームワーク」には、国民のウェルビーイングに関するさまざまな指標群が含まれており、国家予算の編成方針にも組み込まれているのである。

GDPに代わる複合指標については、多くの経済学者が提案している。その例として頻繁に取り上げられるのが、ブータンの「国民総幸福量（GNH）」だ。心の健康、生活水準、地域の活力、環境の回復力などの分野を網羅し、憲法にも明記されている。

国連環境計画（UNEP）の「包括的な富指数（新国富指標）」もそうだ。各国の経済、人的資本、人工資源、自然資本の社会的価値を総計し、持続可能な発展を遂げているかどうかを評価する指標を備えている。ちなみに現在、140カ国近くがその基準に達していない。さらに、経済協力開発機構（OECD）の「より良い暮らし指標」では、住宅価格からワークライフバランスまで、生活の豊かさを測る指標を採用している。

23年に未曾有の気候危機と経済不況に直面する世界は、GDPに代わる指標を模索し始めるだろう。しかし、対立が絶えない今日の不安定な政治状況のなかで、この転換を成功させることは至難の技になるはずだ。というのも、GDP離れは単なる責任逃れだと糾弾されかねない。とはいえ、新しい経済指標の最終的なゴールは国民によい影響をもたらすことであり、政策立案者がこれに失敗すれば、人々はより大きな怒りを覚えるだろう。

バーニス・リー
BERNICE LEE 英国王立国際問題研究所の「持続可能な資源経済に関するホフマン・センター」創設ディレクター。世界経済フォーラムの気候変動・資源安全保障イニシアチブ担当ディレクターなどを歴任。

ベンジャミン・J・バトラー
BENJAMIN J. BUTLER 元投資家。現在は未来学者、作家、哲学者、講演家として活躍する。国連、世界経済フォーラム、投資会議などでの講演のほか、チューリッヒを拠点とするシンクタンクのHorasisや米国の国立再生可能エネルギー研究所など、多くの組織でアドバイザーを務める。