変わる水泳授業 民間施設利用や座学も 背景にプール老朽化など

プールの老朽化や記録的な暑さなどを背景に、民間の施設で行ったり実技を取りやめて座学に切り替えたりする学校が出てきていることが分かりました。

スポーツ庁もこうした実態を把握していて、授業のあり方や支援策などを検討する方針です。

スポーツ庁は全国の都道府県や市区町村の教育委員会を対象に、ことしの春ごろから水泳の授業の実施状況について調査を行い、およそ8割にあたる小学校で1万4669校分、中学校で7306校分の回答がありました。

それによりますと、2025年度、水泳の実技の授業を行わなかったと回答した学校が、小学校では0.4％、中学校では22.8％にのぼりました。

また、民間のプールや公営施設、近隣の学校など、校外の施設で水泳の授業を行っていると回答した学校は、小学校で24.6％、中学校で18.9％となりました。

このうち東京 葛飾区は、プールの老朽化や記録的な暑さなどを理由に区内48の小学校のうち28校で水泳の授業を民間などの外部の施設で行っていて、さらに専用の屋内プールを建設し、2030年までにすべての小学校が校外のプールで授業を行う方針です。

また、埼玉県や群馬県、それに青森県などの一部の小中学校では、プールが老朽化していることなどから、実技の授業を取りやめ、座学で泳ぎ方やライフジャケットの使い方などを教えているということです。

文部科学省によりますと、水難事故から身を守ることにつながるなどの理由から、小学校と中学校では水泳の授業が必修になっています。

学習指導要領では「適切な水泳場の確保が困難な場合」にかぎり、実技の指導を扱わなくてよいとされていますが、スポーツ庁は「子どもの学習機会の確保が大前提なので、即座に水泳の授業を行わなくてよいわけではない」としています。

スポーツ庁は、授業のあり方や支援策などを検討する方針で、「各自治体の教育委員会と学校が連携してどのような形で水泳の授業を継続させるかを検討することが重要だ。今回の調査で地域ごとの実情も見えてきたので、各地の取り組みに合わせた支援のしかたを引き続き検討していきたい」と話しています。

青森県八戸市の中学校では、実技の代わりに水泳の知識を座学で学ぶ授業を行う対応をとっています。

八戸市教育委員会によりますと、八戸市内では41の小学校のうち15校で、また24のすべての中学校で水泳の実技授業を実施していないということです。

多くの学校で、老朽化に伴いプールの設備が壊れたり故障したりして使えなくなっていることが原因です。

このうち小中野中学校でも、プールの水のろ過装置が故障したほか、プールサイドのコンクリートの一部が崩れ落ち、おととしからプールが使用できなくなっています。

このため、実技の代わりに座学で水泳に関する知識を学ぶ授業を行っていて、16日は1年生の生徒たちが泳ぎ方の種類や溺れたときの対処法などを学んでいました。

この中で服を着たまま水に落ちた場合の対処法について担当教員から問われると、子どもたちは、力を抜いて大の字になって浮くとか、服や靴を脱がず、無理に動こうとしないなどといった意見を出し合っていました。

授業を受けた男子生徒は「学校でみんなと一緒に泳げないのは残念ですが、溺れている友達を見かけたらちゃんと助けることができる行動を取っていきたいです」と話していました。

小中野中学校 元澤朋子校長「水泳の授業は水に親しむ貴重な機会で実技ができることが望ましいが、座学を通していざという時に自分や仲間の命を守れるよう、しっかりと知識を身につけてほしい」

東京 葛飾区の小学校では、猛暑や施設の老朽化などを理由に校内のプールを使わず、スポーツクラブなど校外の施設を活用した水泳授業が広がっています。

区では、新たに専用の屋内プールも建設し、2030年までにすべての小学校が校外の施設で授業を行う方針です。

葛飾区教育委員会によりますと、近年猛烈な暑さや雷雨になる日が増えていることや、各学校のプールが老朽化し改修に費用がかかることなどから、区内の48ある小学校のうち26校が民間のスイミングスクールやスポーツクラブで、2校が区営の屋内プールで水泳の授業を行っているということです。

このうち中之台小学校は、屋外にある学校のプールでは猛烈な暑さで授業ができなくなる日もあったため、2026年度から近くのスポーツクラブで水泳授業を行っていて、15日は2年生の児童およそ60人が学校から歩いてスポーツクラブに向かいました。

衣類を着たまま海や川に入ると、服が水を含み動きづらくなることが説明され、子どもたちは実際に服を着たままプールに入り、力を抜いて水に浮き救助を待つ方法などを学んでいました。

中之台小学校 杉本啓輔副校長「学校のプールでは毎日の塩素管理や清掃などが必要でしたが、民間施設を利用することで負担軽減にもつながっています。子どもたちも喜んで授業に参加しています」

教育委員会によりますと、施設の使用料として1校当たりおよそ500万円がかかりますが、天候を理由に授業ができなくなることがなくなったほか、インストラクターが補助にあたるため、授業内容がより充実したということです。

区では新たに屋内プールを建設し、2030年までにすべての小学校が校外の施設で授業を行う方針です。

葛飾区教育委員会 駒形康弘学校教育推進担当課長「熱中症警戒アラートが出ると屋外での運動はできなくなりますが、屋内プールであれば計画的に授業を実施できます。すべての小学校で屋内プールでの水泳授業に移行ができるように進めていきたい」

埼玉県教育委員会が行った小学生の泳力の調査では、実技の授業ができなかったコロナ禍以降、子どもの泳力が低下する傾向がみられるということです。

埼玉県教育委員会は、県内の小学校のうちおよそ2割を抽出して、数年ごとに小学5年生と6年生の児童のクロールと平泳ぎの泳力を調査しています。

クロールで25メートル以上泳げる6年生の児童の割合コロナ禍前となる2019年度以前は70％以上でしたが、2023年度は男子が54.3％、女子が46.2％と大きく低下し、2025年度も男子が57.3％、女子が47.6％となりました。

クロールで5メートル以上泳げない6年生の児童の割合2019年度までは1％から3％台で推移していましたが、2023年度は男子が11.1％、女子が14.3％と急増し、2025年度も男子が9.8％、女子が14.6％となっています。

埼玉県教育委員会は「コロナ禍で水泳の実技の授業ができなかった影響が残り、基礎的な泳力の回復に時間がかかっている。5メートル以上泳げない児童が一定数いて、水泳技能の二極化が進んでいることが課題だ」としています。

そのうえで、泳力の向上を図るとともに、水の事故防止に特化した授業なども充実させていくとしています。

日本ライフセービング協会の調査によりますと、2025年に海で溺れて救助された人の半数以上が「泳力不足」で、溺れた要因のなかで最も多くなりました。

全国の200余りの海水浴場で活動を行っている日本ライフセービング協会は、毎年、救助状況の調査を行って、溺れた要因を「泳力不足」「パニック」「疲労」「飲酒」など複数の要因で記録しています。

去年の救助状況の調査結果がこのほどまとまり、救助された563人の半数以上にあたる327人が「泳力不足」で要因のなかで最も多くなりました。

また、「パニック」は124人、「疲労」は109人、「飲酒」は25人などとなりました。

「泳力不足」とされた327人を見てみると、20歳未満は133人と全体の4割を占め、20歳から64歳が189人、65歳以上が5人でした。

「泳力不足」が多かったことについて、協会の風間隆宏指導員は「水に親しむ機会が減って、自分の泳力をしっかり把握できていない人が増えてきている可能性がある」と話しています。

風間指導員は30年余り観光名所の江の島を望む神奈川県藤沢市の海水浴場でライフセーバーとして活動しています。

この海水浴場で2025年7月に救助された男子中学生は、聞き取りに対して「学校にプールがなくあまり泳いだ経験がない」とか「突然足がつかずパニックになった」と話していたということで、最近は子どもの泳力の低下も感じているということです。

泳力に不安を感じる場合はライフジャケットを身につけておくことが重要だとして、風間指導員は「コロナ禍で学校のプールの授業が減り水で泳ぐという経験が少なくなっていることが背景にあると感じています。経験を積むうえで学校の授業は入り口で、とても大切と感じている」と話していました。

水泳指導や水の事故に詳しい専門家は、子どもたちが事故の危険性が高まった際にみずから命を守れるよう、各地で水泳の実技授業を維持する必要があると指摘しています。

長年、水泳の指導に携わるとともに、水難事故の研究を続けている日本大学の野口智博教授は「水の流れや抵抗、浮力があるなかでの体の動きを座学で学ぶことは難しく、子どもたちの成長に応じた技能を実技で身につけておく必要がある」と話しています。

そのうえで、各地で実技を維持する方法を検討する必要があると指摘していて、プールが老朽化して使えない場合は複数の学校で共用できる施設を確保することも1つの手段だとしています。

野口教授は「教育面だけでなく、高齢者など地域の人も活用することを視野に施設の確保を検討してほしい。水の事故から逃れるには一定以上の水泳の経験を持たなければならない。学校の授業はその入り口で全員が平等に水泳の授業を受けることが重要だ」と話しています。