気候変動対策を“順位づけ“──アジア初、Jリーグが「スポーツポジティブリーグ」参画

気候変動の影響が明らかな異常気象が相次いだ今夏。プロサッカーのJリーグも2018年以降、線状降水帯などによる試合中止数が4.4倍に増えている。 試合を安全に開催する環境そのものが危ぶまれるなか、気候変動対策の取り組みを強化すべく、Jリーグが2026年から参画したのが国際イニシアチブ「スポーツポジティブリーグ（SPL）」だ。 SPLは欧州サッカー連盟（UEFA）の環境諮問委員を務めるクレア・プールが創設。2018年にイングランドのプレミアリーグで始まり、ドイツのブンデスリーガなど欧州4リーグが参画している。 アジアではJリーグが初となる。目的は各クラブの気候変動対策を可視化してリーグ全体の取り組みを加速させること、そして社会的インパクトを拡大することだ。 評価方法は気候変動対策を再生可能エネルギーやエネルギー効率、環境負荷の少ない移動手段、使い捨てプラスチック削減・廃止、教育など12の項目に分け、客観的な指標で数値化。最終的にリーグ本戦のように順位をつける。 例えば日本版SPLの再エネの領域では、クラブの全関連施設で使用しているエネルギーの100％が再エネを利用している場合は2点、40〜99％なら1点、40％未満で0.5点、使用していないと0点になる。また、ファンに向けた啓発活動などでボーナス0.5〜1点がつき、12項目の満点は33点になる。

気候変動の影響が明らかな異常気象が相次いだ今夏。プロサッカーのJリーグも2018年以降、線状降水帯などによる試合中止数が4.4倍に増えている。 試合を安全に開催する環境そのものが危ぶまれるなか、気候変動対策の取り組みを強化すべく、Jリーグが2026年から参画したのが国際イニシアチブ「スポーツポジティブリーグ（SPL）」だ。 SPLは欧州サッカー連盟（UEFA）の環境諮問委員を務めるクレア・プールが創設。2018年にイングランドのプレミアリーグで始まり、ドイツのブンデスリーガなど欧州4リーグが参画している。 アジアではJリーグが初となる。目的は各クラブの気候変動対策を可視化してリーグ全体の取り組みを加速させること、そして社会的インパクトを拡大することだ。 評価方法は気候変動対策を再生可能エネルギーやエネルギー効率、環境負荷の少ない移動手段、使い捨てプラスチック削減・廃止、教育など12の項目に分け、客観的な指標で数値化。最終的にリーグ本戦のように順位をつける。 例えば日本版SPLの再エネの領域では、クラブの全関連施設で使用しているエネルギーの100％が再エネを利用している場合は2点、40〜99％なら1点、40％未満で0.5点、使用していないと0点になる。また、ファンに向けた啓発活動などでボーナス0.5〜1点がつき、12項目の満点は33点になる。

J1からJ3まで全60クラブがエントリーする初のランキングは、2026年1〜6月の取り組みを対象に現在集計中で、12月には上位20クラブの順位が発表される予定だ。J2、J3のクラブが高順位につけ、気候変動対策で知名度を上げる可能性もある。 評価システムはSPLを運営する団体スポーツポジティブに準じるが、先行する欧州リーグにはない日本の独自性も見られる。日本での適合性や実効性を考慮し、Jリーグが手厚くサポートしている点はその1つだ。 「各クラブと何度も話し合いながら進めてきた。リーグとクラブが一体となって組織的に取り組むところは日本らしいアプローチだとスポーツポジティブからは評価を受けた」とJリーグ執行役員でサステナビリティ担当の辻井隆行は言う。 コスト面では2025年度から日本財団より年間約4億円の助成を受け、各クラブのアクションの推進を支援している。 また、実践面のヒントとなるよう25年に130ページ超の気候アクションハンドブックを制作。12の領域別になぜその取り組みが重要か、対策や連携、補助金取得の選択肢など、具体的な行動の起こし方を丁寧に解説した。

ホームタウンの環境保全に貢献しつつ、ファン・サポーターにも特典を付けた各クラブの取り組みはユニークだ。 自宅の電気を再エネに切り替えると選手強化費がクラブに寄付される特別プラン（鹿島アントラーズ）から、畑で太陽光発電を行うソーラーシェアリングで地域課題解決に挑むプロジェクト（水戸ホーリーホック）まで、地域色豊かな好事例が芽吹いている。 気候変動対策に必要なのは、社会の仕組みを変える共創の枠組みだ。「スポーツには世界を変える力がある」と語ったのはネルソン・マンデラだが、SPLがその推進力となるか、注目したい。 岩井光子 （ライター）