Published: 2022-10-15 14:36

500日を超えるプリウスでの車中泊。新しい居住の4事例

憧れのバンライフはいまや循環型社会の実証実験の場として注目されている。全世界でエネルギーシフトが求められるなか、クルマとコミュニティとの新しい関係を模索する4つの事例を取材し、クルマと都市の未来を読み解く。

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「リソースが限られるバンライフは、さまざまな実証実験の場」だと VAN+LDK(VLDK)というコンセプトでバンライフを送る渡鳥ジョニーは語る。かつては都心で従来の消費社会から離れ、家やオフィス に縛られない都市型バンライフを模索し、現在は多拠点co-livingサービスLivingAnywhere Commons八ヶ岳で、オフグリッドシ ステムをいかに車内から生み出し、社会に役立てるかに奮闘する。

「例えばJAXAとは、バンの中で宇宙旅行の疑似体験プログラムを行なう計画があります。水のない宇宙空間では自分の尿をろ過し、飲用として再利用することが知られていますが、この循環システムはバンライフにも応用できます。いずれこの地から、宇宙旅行にフィードバックできる何かを生み出せる可能性がある。今後は異分野との交流を増やし、開発段階のプロダクトやテクノロジーの実験の場も兼ねられる“モバイル・オフグリッド・ビレッジ”にできたらと思っています」

また、東京へ2時間以内という利便性を生かして、都市と地方をコネクトさせる新しい仕組みも考えているという。「バンライフの魅力は自由に移動しながら、自然の中にせり出して暮らせること。オフグリッド化すれば自然の中でも都市型の暮らしが可能になり、都市と自然を往来する層が増えていき、その移動するクルマの空いたスペースを利用したシェアリングの新しい物流基盤ができる。誰かの1回の貴重な移動が別の誰かに役立つわけです」

タイニーハウスビルダーの竹内友一は、現在タイニーハウスによるコーポラティブ型ビレッジのモデル施設を山梨県北杜市に建設している。必要最低限のものだけを所有し、小さな家に住む米国発の「タイニーハウスムーブメント」が日本でも拡がりをみせつつある。

「定住型のマイホームをもつという従来の考えに疑問を抱く人の選択肢のひとつにタイニーハウスがあります。この “タイヤが付いた移動できる家 ”のメリットは、災害時に違う地域へ移動したり、家族が 増えて手狭になれば売却したり、子どもに受け継いだりと、ライフステージに合わせてフレキシブルな暮らしがしやすいところです」

ビレッジにはタイニーハウスの住人が集い、コンセプトやルール、居住空間を自由に設計し、シェアリングエコノミーの考えのもとに共有空間とプライべート空間を備えた新しいコミュニティを形成。「都市生活では資源も人材もすべてがサービス化され、金銭を支払わないと享受できません。でもここならエネルギーの調達やそれぞれに得意分野をもった人材といった生きるためのソースは自分たちのネットワークのなかで確保できる。身の丈に合ったサイズで、資源と人材との距離感が保たれているコミュニティは合理的なんです」

いつか全国の海辺や山にこのビレッジが点在するようになったなら、人生の節目にタイニーハウスごとコミュニティ間を行き来する移動生活者が現れるかもしれない。

「#HOTELPRIUS」というハッシュタグと一緒に約500日間のプリウス車中泊ライフをブログに綴った空間デザイナーのクリス・ソイは、低排気ガスの普通車でも、長期間の車上生活が可能であることを実証。

「思うほどモノを必要としないということを証明できたことがうれしい。何より自分の生活基盤が “リソースフル ”であること、置かれた状況のなかで自分の知識やスキル、ネットワークを総動員して豊かに暮らすことは自分のアイデンティティなのだと気づくことができた」

消費側ではなく、貢献する、与える者になることが大事だと語る。「EVはクールな選択になってきたけど、安易に飛びつく前に製造過程や充電方法など、正しい知識と認識をもってほしい。再生可能エネルギーと組み合わせて、初めて地球へのインパクトが出てくる」

単なる移動手段だったクルマも「どう使われるべきか」と視点を変えたら、生活がパワフルに変化した。オフグリッド生活もそのひとつ。「エネルギー消費と向き合うことこそ、ぼくがこの世界にもたらしたいと願う変化の第一歩なんだ。影響を与えたいなら、声を上げるだけじゃなく、実際に行動しなくちゃいけない。パンデミックの不幸中の幸いは、多くの人が壊れているシステムの改善の必要性に気づいたことだ。それと移動を奪われたことをきっかけにまた隣人と知り合うことができた。世の中を変えたいならこの小さなサークルから機能するシステムをつくり、コミュニティへと拡げていく必要があるんだ」

バスを改造した移動型シェアリングスペースとして機能するバスハウスは、2020年に事業者向けの販売をスタート。公共の交通機関として市民を支えてきたバスが、可動する空間となって今度はどんなふうに市民に利用されるのか。かつてグーグル傘下のSidewalk Labsが進めていたトロントのスマートシティ計画に感化されたと、バスハウスを運営するDADA代表の青木大和は語る。

「トロントで実験された可動産を基軸とした街づくりには可能性を感じました。不動産と可動産を組み合わせた都市設計のなかで存在できるバスハウスは、仕事の合間にシエスタを取れる場所、ヨガやマインドフルネスなどを提供し、市民がリフレッシュできる場所となり得ます。特にパンデミック以降、リモートワークが増え、出社する回数が激減しました。だからこそ出社の際には、デスクに向かって仕事をし続けるよりも同僚たちとのコミュニケーションが重要視される傾向にあるなかで、コミュニティを支える新しい空間になれると思っています」

「暮らし」に「車輪」をつけたら新しい景色が見えてきた。そんな4つの事例を紹介した。彼らに共通していたのは、新しい都市やコミュニティを形成する重要なファクターには「移動できること」が欠かせない要素だと語る部分だった。

それは時に家であり、宿泊施設であり、フィットネスジムである、と。移動そのものに新しい価値が見いだされていくこれからの時代、移動の付加価値はさらに議論されていく。その流れの一端が、アウディ×Technogymによる「移動式フィットネススタジオ」をはじめ、メルセデス・ベンツによるフレグランスの開発や、BMWの最新モデルのプログラム「セルフケア・コンシェルジュ」の搭載といった自動運転を視野に入れたHWW（ヘルス・ウェルネス・ウェルビーイング）への参入なのだろう。

補足するならば、運転、乗車する者のコンディショニングやケア。それは精神的・社会的、そして身体的な健康をサポートする機能だ。いずれ移動することが手段から目的へと変わり、さらには「どんなふうに移動を演出するのか」を、クルマが担っていく時代が来るはずだ。そう遠くない未来に。