「怠け者なのに権利意識は強い」、Z世代への評価はここが間違い…最新データが示す若者層の「賢さ」

Z世代は「働きたがらない」と批判されてきた。だが権利意識が強い、勤労意欲に欠ける──そんなおなじみの評判とは裏腹に、数字は異なる姿を表している。 履歴書作成プラットフォーム「ゼティ」の最新報告によれば、Z世代はミレニアル世代が同じ年齢だった頃より、世代全体の労働市場への参加率こそ低いが、収入は高く失業率は低い。 個人財務情報サイトを運営する金融専門家マイケル・ライアンは「Z世代は怠け者なのではない。ほかの世代とは違うだけだ」と述べ、次のように分析した。「一生懸命働き、目立たず黙々とやっていればいつか報われるという昔ながらの約束が今も通用するのか、彼らはより積極的に問い直している」 ゼティは米労働統計局のデータを基に、20～24歳の成人についてミレニアル世代は2005～08年、Z世代は21～24年のデータを比較した。 その結果、フルタイムで働くZ世代の週給中央値は平均約756ドルでインフレ調整後のミレニアル世代の674ドルを約12.3％上回った。平均失業率も7.5％対8.9％とZ世代のほうが低かった。 一方で、就業中または求職中である労働力率はZ世代が71.1％、ミレニアル世代が74.5％。就業者の割合も65.8％対67.9％でZ世代のほうが低い。つまりZ世代は労働市場への参加率こそ低いが、参加している人に限れば賃金や失業率の面で有利な状況にある。 投資顧問会社「9iキャピタル・グループ」のケビン・トンプソンCEOは、Z世代は低賃金を当然とは受け入れないが、物質的な豊かさを追うためだけに無理をすることにも価値を置かないと指摘し、こう続けた。「意欲がないわけではない。ただこれまでの世代と比べると、意欲の中心にあるものが金ではないということだろう」 背景には時代の違いがある。ミレニアル世代は世界金融危機の前後に成人したが、Z世代が本格的に働き始めたのはパンデミック後の人手不足で企業が人材確保を競った時期だった。 米テネシー大学マーティン校の講師アレックス・ビーンは「Z世代はパンデミック後の労働市場で異例の賃金上昇の恩恵を受けた」と説明する。人事コンサルタントのブライアン・ドリスコルも「人手不足なら高い賃金を要求できる。逆に不況なら、そこから抜け出すのに10年、場合によっては一生かかる」と語った。 だからといってZ世代が楽な状況にあるわけではない。住宅費や生活費の高騰は重く、キャリアへの不安も根強い。ライアンも「若年層全体では、労働市場に参加している人も実際に働いている人も少ない。単純に『Z世代の勝ち』とは言えない」と指摘する。 彼らの優位がこの先も続く保証はない。労働市場が冷え込めば賃金面の恩恵は薄れ、AIが若手向けの仕事そのものを変える可能性もある。 Z世代により楽な道が与えられているわけではない。彼らはただ、これまでとは違う時代の労働市場に適応しているだけだ。それでも数字は固定観念を覆している。少なくとも今のところ彼らは「より懸命に」ではなく、「より賢明に」働いている。

Z世代は「働きたがらない」と批判されてきた。だが権利意識が強い、勤労意欲に欠ける──そんなおなじみの評判とは裏腹に、数字は異なる姿を表している。 履歴書作成プラットフォーム「ゼティ」の最新報告によれば、Z世代はミレニアル世代が同じ年齢だった頃より、世代全体の労働市場への参加率こそ低いが、収入は高く失業率は低い。 個人財務情報サイトを運営する金融専門家マイケル・ライアンは「Z世代は怠け者なのではない。ほかの世代とは違うだけだ」と述べ、次のように分析した。「一生懸命働き、目立たず黙々とやっていればいつか報われるという昔ながらの約束が今も通用するのか、彼らはより積極的に問い直している」 ゼティは米労働統計局のデータを基に、20～24歳の成人についてミレニアル世代は2005～08年、Z世代は21～24年のデータを比較した。 その結果、フルタイムで働くZ世代の週給中央値は平均約756ドルでインフレ調整後のミレニアル世代の674ドルを約12.3％上回った。平均失業率も7.5％対8.9％とZ世代のほうが低かった。 一方で、就業中または求職中である労働力率はZ世代が71.1％、ミレニアル世代が74.5％。就業者の割合も65.8％対67.9％でZ世代のほうが低い。つまりZ世代は労働市場への参加率こそ低いが、参加している人に限れば賃金や失業率の面で有利な状況にある。 投資顧問会社「9iキャピタル・グループ」のケビン・トンプソンCEOは、Z世代は低賃金を当然とは受け入れないが、物質的な豊かさを追うためだけに無理をすることにも価値を置かないと指摘し、こう続けた。「意欲がないわけではない。ただこれまでの世代と比べると、意欲の中心にあるものが金ではないということだろう」 背景には時代の違いがある。ミレニアル世代は世界金融危機の前後に成人したが、Z世代が本格的に働き始めたのはパンデミック後の人手不足で企業が人材確保を競った時期だった。 米テネシー大学マーティン校の講師アレックス・ビーンは「Z世代はパンデミック後の労働市場で異例の賃金上昇の恩恵を受けた」と説明する。人事コンサルタントのブライアン・ドリスコルも「人手不足なら高い賃金を要求できる。逆に不況なら、そこから抜け出すのに10年、場合によっては一生かかる」と語った。 だからといってZ世代が楽な状況にあるわけではない。住宅費や生活費の高騰は重く、キャリアへの不安も根強い。ライアンも「若年層全体では、労働市場に参加している人も実際に働いている人も少ない。単純に『Z世代の勝ち』とは言えない」と指摘する。 彼らの優位がこの先も続く保証はない。労働市場が冷え込めば賃金面の恩恵は薄れ、AIが若手向けの仕事そのものを変える可能性もある。 Z世代により楽な道が与えられているわけではない。彼らはただ、これまでとは違う時代の労働市場に適応しているだけだ。それでも数字は固定観念を覆している。少なくとも今のところ彼らは「より懸命に」ではなく、「より賢明に」働いている。