台湾料理は「まずくなった」のか？ 日本人YouTuberの夜市酷評が日台で大炎上、老舗中華の衰退と「美食の島」の変化

　台湾に在住し、グルメ情報チャンネル「ゾロの台湾グルメ」を運営する日本人YouTuberの堀井裕氏をめぐり、日台双方で批判が広がった。 　発端となったのは、2026年8月9日に公開された台湾一周企画の動画である。動画内で堀井氏は、高雄市の「六合夜市」にある屋台で「五花肉泡菜捲(豚バラキムチ巻き)」を購入。一口食べると顔をしかめ、口にした料理を吐き出すような仕草を見せたうえで、「マズッ！」「クソまずい」「アルコール臭い」などと酷評した。さらに、「ホンマ夜市嫌い。なんなら台湾嫌い」といった発言もしている。

　また、堀井氏については過去の動画も掘り起こされた。2023年2月に公開された動画では、台湾の海鮮料理店で刺身の状態に不満を示し、店員に返金を求める場面が映っていたことが、今回の騒動を受けて日本や台湾のメディアで報じられている。 　なお、本人は後に、この際には返金要求を取り下げ、代わりに別の料理を受け取ったと説明しているため、「返金した」「返金を受けた」と断定するのは適切ではない。 ■在台日本人YouTuberの「マズッ！」で大騒動に

　こうした過去の動画も含め、9月中旬ごろからSNS上で問題の映像が改めて拡散され、騒動が拡大。9月21〜22日ごろには台湾の主要メディアが相次いで取り上げる事態となった。さらに日本側でもネットメディアなどが報道し、日台双方で議論が広がった。 　台湾のネット上では、「料理が口に合うかどうかは個人の好みだが、店や店主を特定できる状態で料理を吐き出し、強い言葉で酷評するのは配慮を欠いている」といった批判が相次いだ。また、台湾に住み、台湾のグルメを紹介する立場でありながら、台湾の飲食文化そのものを否定するような発言をしたことに疑問を呈する声も広がった。

　日本側でもSNSなどを中心に、「同じ日本人として恥ずかしい」「他国の食文化に対する配慮を欠いている」といった厳しい批判が見られた。さらに、こうした言動が台湾における日本人旅行者や在住日本人に対する印象にも影響しかねないとの懸念や、飲食店側に入店を断るなどの対応を求める声もネット上で広がった。 　今回の騒動が大きくなった背景には、単に「料理がまずかった」と感想を述べたことだけではなく、屋台や店主が特定できる状態で食べ物を吐き出し、「クソまずい」などの強い表現を用いたことがある。こうした映像が公開されたことで、店舗の評判や営業に影響を与えかねない発信だとして、堀井氏の配慮を問題視する声が広がったのだ。

　さらに、堀井氏が台湾のグルメを紹介するYouTubeチャンネルを運営し、台北・迪化街で土産物店も経営していることから、「台湾の魅力を発信して台湾で事業を行う一方で、『台湾嫌い』などと発言するのは矛盾しているのではないか」との批判も出た。 　つまり、今回の騒動は一つの料理に対する味覚の問題だけではなく、台湾で活動し、台湾の食文化を紹介してきた人物としての発信姿勢そのものにまで議論が広がったのである。

　騒動を受け、堀井氏は自身のYouTubeチャンネルで反論・釈明動画を公開するとともに、台湾メディアの取材にも応じた。 　9月22日の取材では、SNS上で拡散された動画について、「悪意をもって切り取られたものだ」と主張。自身としては、料理について率直な感想を述べただけだという立場を示し、後日、自ら詳しく説明する動画を公開するとした。 　その後、9月23日に公開された反論動画では、サムネイルに「一部の民度の低い台湾人のみなさまへ」という強い言葉が使用された。この表現について堀井氏は、注目を集めるために意図的に過激な表現にしたと説明し、サムネイルについては謝罪した。

　一方、料理そのものに対する酷評については撤回せず、「今も言ったるわ。マジでクソまずい」と改めて主張した。つまり、問題となった発言について、表現の一部には謝罪したものの、料理に対する評価そのものは維持したということだ。 　また、反論動画では、今回の批判をめぐって自身の立場を説明するとともに、批判者側への反論も展開した。この対応については、本人の意図とは別に、さらなる反発を招いたとの報道もあり、騒動は容易には収束しない状況となった。

■世界で評価されていた台湾の中華料理 　味の好みについてさまざまな意見があるのは当然である。しかし、かつて台湾の中華料理は、中国各地の料理文化を集約したものとして高く評価されていた。 　台湾では「世界で最もおいしい中国料理が食べられる」と評する言説もあり、少なくとも20世紀後半まで、台湾の中華料理が日本を含む海外の食通から注目されていたことは確かである。 　その大きな転機の一つとなったのが、1949年の国民政府の台湾移転だ。蔣介石率いる国民政府とともに台湾へ渡った人々の中には、軍人や公務員、実業家だけでなく、中国各地の料理文化を身につけた料理人も含まれていた。

　こうした料理人たちによって、四川、広東、北京、上海など、中国各地の料理が台湾に本格的に持ち込まれ、戦後の台湾の食文化に大きな影響を与えた。 　中には政財界の要人や有力者のもとで腕を振るっていた料理人や、中国各地の伝統料理に精通した職人もいた。彼らが台湾で料理店を開いたり、現地の料理人を育成したりしたことで、当時の台北には中国各地の料理を味わえる環境が形成されていった。これは台湾の食文化史において、極めて特徴的な状況だったと言える。

　もっとも、台湾に中国各地の料理文化が流入したのは1949年が最初ではない。日本統治期から、福州や福建など中国大陸出身の料理人が台湾の飲食業で重要な役割を担っており、上海や広東などの料理も台湾に導入されていた。 　また、当時から現地の食材や台湾人の嗜好に合わせて調理法や味付けを変える動きがあり、「台湾化」した中華料理も形成されていた。 　そのうえで、1949年以降に中国各地から流入した料理人と料理文化が、台湾の中華料理をさらに多様化させた。台湾政府系の資料でも、国民政府の移転に伴って中国各地の料理が台湾に入り、台湾の食文化が大きく変化したことが紹介されている。

■食文化をとりまく環境の変化 　しかし、時代が20世紀末から21世紀へと移るにつれて、こうした料理を支えた第一世代の料理人が高齢化し、引退する時期を迎えた。その一方で、長時間労働や厳しい厨房環境、長期にわたる修業などを背景に、伝統的な調理技術を継承する後継者の確保が難しくなったとの指摘もある。 　さらに、次世代への技術継承の過程でレシピや調理工程が簡略化されたり、親世代が営んできた老舗料理店を継がず、別の業種に就職したりするケースも考えられる。こうした事情が重なれば、熟練した料理人が長年かけて身につけた技術や味の継承が難しくなるのは当然だろう。

　また、老舗の味を引き継ぐ際、現代の台湾人の嗜好に合わせて、油分や塩分を抑えるなど、味付けや調理法を現代風にアレンジする店もある。こうした変化は必ずしも「劣化」を意味するものではなく、食文化が時代に合わせて変化する一つの側面でもある。 　一方で、かつての第一世代の料理人が作った、油を多く使った重厚で濃厚な味わいを知る世代や食通の中には、「伝統的な四川料理や湖南料理が本来持っていた力強さや深みが失われた」と感じる人もいる。

　現在の台湾で「昔の中華料理と味が変わった」と語られる背景には、こうした世代間の味覚や調理法の変化もあるのかもしれない。 　さらに、台北市をはじめとする都市部での地価や賃料の上昇も、老舗飲食店の経営環境を厳しくしている。 　台湾の飲食業では、食材費の変動、人手不足、人件費の上昇などが主要な経営上の課題となっている。台湾経済部の調査でも、2024年の飲食業が直面する主な問題として「食材コストの変動」「人手不足」「従業員の離職率の高さ」「人件費の高さ」などが挙げられている。

　実際、台北では長年営業してきた老舗飲食店が、高額な賃料を負担しきれず閉店する事例もある。例えば、東区の老舗江浙料理店「永福樓」は月額約300万台湾ドルの賃料負担などを背景に閉店したとされる。 　高額な家賃に加え、人件費や原材料費の上昇に直面すれば、飲食店は店舗規模の縮小や人員削減、営業時間の短縮など、さまざまなコスト削減策を迫られる。特に、長時間の仕込みや熟練した職人を必要とする伝統料理は、効率化が難しいという問題を抱える。

　そのため、仕込み工程の簡略化や調理時間の短縮などが進められれば、結果として、かつての老舗が提供していた味や調理法を維持することが難しくなる可能性もある。ただし、家賃や人件費の上昇が直接的に料理の質の低下を招いていると一概に断定することはできず、あくまで老舗の味を維持するうえでの経営上の制約の一つと見るべきだろう。 　他方、1990年代以降の台湾社会における人口構造や食文化の多様化も、従来の中華料理を取り巻く環境が変化した要因の一つと考えられる。

■台湾への外国人流入も作用 　台湾では1990年代以降、ベトナム、タイ、インドネシア、フィリピンなどから外国人労働者や外国籍配偶者が増加した。台湾ではこうした外国籍・中国大陸籍などの配偶者を中心とする人々を「新住民」と呼んでおり、現在では台湾社会を構成する重要な一員となっている。台湾内政部移民署も、ベトナム、インドネシア、タイ、フィリピンなどを出身地とする新住民に関する統計や生活実態調査を公表している。

　こうした人口移動を背景として、ベトナム料理、タイ料理、インドネシア料理などの東南アジア料理が台湾社会に定着していった。例えば、ベトナムのフォーやタイ料理などは、現在の台湾では特別な存在ではなく、都市部を中心に日常的に楽しめる外国料理となっている。 　さらに、日本料理や洋食をはじめとする多国籍料理の普及によって、台湾人、とりわけ若い世代にとって外食の選択肢は大きく広がった。かつてのように「中華料理が外食の中心」という環境ではなくなり、さまざまな国や地域の料理を日常的に選べるようになったのである。

　その結果、調理に手間と時間を要する伝統的な中華料理の相対的な存在感が低下した可能性もある。これは必ずしも伝統料理そのものの人気がなくなったことを意味するわけではないが、若い世代の外食需要が多様化したことは、老舗の伝統料理店が置かれた環境を変化させた一因と考えられる。 　東南アジアの香辛料や調理法を台湾人の味覚に合わせて取り入れた「台式泰國料理」や、台湾の食材・調味法を取り入れたベトナム料理など、新たなジャンルが定着する一方、伝統的な中華料理を専門とする老舗の存在感が相対的に薄れているように見えるのも事実である。

　こうした変化が積み重なった結果、「かつての中華料理とは味が変わってしまった」「昔ながらの本格的な味が失われつつある」という印象が生まれているのかもしれない。そこには、料理人の世代交代、消費者の嗜好の変化、飲食業を取り巻くコスト環境、そして台湾社会そのものの多文化化という、複数の要因が絡み合っているのである。 　台湾では飲食業を取り巻く経営環境が厳しさを増している一方、外食やテイクアウトを日常的に利用する食生活が定着している。台湾行政院主計総処などの統計を見ても、台湾では家計支出に占める外食関連支出の割合が高く、朝食や夕食を外食やテイクアウトで済ませる生活習慣が広く定着している。

　こうした食生活を背景に、固定店舗を持たない飲食業態である屋台や小規模な路面店が発達してきた。固定店舗に比べて物件取得費や内装費などの初期投資を抑えることができ、比較的少ない資金で営業を始めやすいという利点があるからだ。 　また、提供するメニューを絞り込めば、食材の廃棄ロスを抑えながら調理や提供の工程を効率化することもできる。小規模な設備と限られた人員で営業する屋台にとっては、こうした効率性が経営を支える重要な要素となっている。

■「屋台」が有名になったが… 　さらに、台湾の観光行政を担う交通部観光署の訪台外国人旅行者に関する調査でも、夜市や小吃(B級グルメ)は台湾旅行で体験したい観光コンテンツの一つとして高い人気を集めている。つまり屋台や夜市は、台湾人の日常的な食生活を支えるだけでなく、外国人観光客を呼び込む重要な観光資源にもなっている。 　屋外の活気、屋台が連なる街並み、立ち上る湯気や食欲を刺激する香り――。こうした「雰囲気」や「旅情」そのものが強力な観光コンテンツとなっており、料理単体の味だけでは測れない観光体験としての満足度を高める効果もあると言える。

　しかし、その一方で、屋台という営業形態には構造的な制約もある。限られた厨房スペースや調理設備では、長時間の仕込みや複雑な調理工程を必要とする伝統料理を提供することが難しい場合がある。 　そのため、調味料や加工食材、冷凍食品などの既製品を活用し、仕込み済みの食材を使って調理工程を効率化する店も少なくない。こうした合理化は、限られた設備と人員で営業するうえでは合理的な選択である一方、複数の店で似たような調味料や加工食材が使われれば、料理の味が画一化する一因となる可能性もある。

　その結果、複雑な技法を必要とする伝統的な中華料理や、手間と時間をかけて作る郷土料理が相対的に目立たなくなり、台湾料理といえばフライドチキンやルーローハンなどの屋台料理、というイメージが海外で定着していく側面もあるだろう。 　もちろん、こうした屋台料理も台湾の食文化を構成する重要な存在であり、それ自体を低く評価する必要はない。しかし、海外から見た台湾の食文化が屋台料理だけに代表されるようになれば、中国各地の料理文化や台湾各地に伝わる郷土料理など、本来はより幅広い食文化が十分に知られなくなる可能性もある。

　実は近年、衛生面などの問題に加えてとりわけ問題視されているのが、一部の夜市や観光地における「ぼったくり」とも受け取られかねない価格設定だ。 　インバウンド需要の増加に伴い、市場価格や台湾人の一般的な消費感覚から大きく乖離した価格を設定する店舗が一部に存在し、外国人旅行者だけでなく、地元の台湾人との間でもトラブルや批判を引き起こしてきた。 　台北市内の有名夜市におけるカットフルーツ、とくにマンゴーやグアバ、レンブ(蓮霧)などの販売価格をめぐるトラブルは、その代表的な事例だ。

　例えば、士林夜市を修学旅行で訪れた台湾人中学生がカットフルーツ6袋を購入した際、1300台湾ドルを請求されたケースがある。 　生徒たちが「高いので購入しない」と断ろうとしたところ、店側が「すでに切ってしまったため返品できない」と言いい、購入を迫った。この問題がSNSなどで拡散され、夜市における価格表示や販売方法のあり方が改めて議論されることになった。 　こうした事例では、一般的な果物店やスーパーマーケットで購入する場合と比べて著しく高額な価格が設定されていることに加え、100グラム当たりなど消費者にとって最終的な支払額がわかりにくい価格表示も問題となっている。

■事件で浮き彫りになった現在の台湾食文化 　もちろん、観光地では一般の市場やスーパーより高い価格で商品が販売されること自体は珍しくない。しかし価格を明確に示さないまま商品を加工したり、客が望んでいない量まで追加したりしたうえで、高額な代金を請求する行為は、観光地における消費者保護という観点からも問題となる。 　前述してきたことを総合的に考えると、台湾における中華料理や屋台料理の変化は、単に「料理の味が落ちた」という一面的な問題ではないことがわかる。

　料理人の世代交代や伝統技術の継承問題、飲食店を取り巻く家賃・人件費・食材費の上昇、外食文化の多様化、外国料理の普及、そして夜市や観光地を取り巻く観光ビジネスの変化――。こうしたさまざまな社会的・経済的要因が複雑に絡み合い、現在の台湾の食文化を形作っている。 　台湾の中華料理がかつての姿から変化し、屋台料理や小吃が台湾を代表する食文化として世界的に知られるようになったことも、こうした社会情勢と経済事情の変化の結果と言えるだろう。

　そして、その変化は現在も続いている。伝統的な料理を守ろうとする料理人がいる一方で、現代の消費者の嗜好や観光客の需要に合わせて、新しい味や業態も次々と生まれている。 　今回の堀井氏をめぐる騒動も、単純に「台湾料理がおいしいか、まずいか」という個人の味覚の問題だけで片付けることはできない。台湾で長年培われてきた食文化と、それを取り巻く社会や経済の変化を考えるうえで、改めて台湾の「食」の奥深さと、その一方で抱えているさまざまな課題を考えさせる出来事だったのではないだろうか。