Published: 2022-02-21 18:10

ロシアがウクライナに侵攻しても、すべては「TikTok」に記録されている

雪に覆われたクルスク近郊の道路では、戦車や軍装備品が交通の流れを止めている。ウクライナ国境から約100マイル（約161km）離れたこのロシアの都市の近辺で撮られた動画には、戦車を各地へ運ぶ目的で使われる線路を渡ろうと待機しているクルマの行列が映っている。何十両もの軍用車両がまとめて駐車されているところも映像に残っている。揺れの激しい動画には、往来の激しい道路の横で、雪に覆われた地面の上を戦車がガタガタと走るところが映っている。

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これらの映像すべてには、ある共通点がある。それは、どれも「TikTok」に投稿された映像であることだ。

もしロシアがウクライナに侵攻しても、TikTokへの動画の投稿は止まらないだろう。ベラルーシの小さな村からウクライナ国境沿いのロシアの工業都市に至るまで、戦車や軍隊が流入するなかでも地元住民たちはその様子をスマートフォンでとらえ、ソーシャルメディアに投稿している。これらの動画は、いつの日か決定的な歴史的証拠になるかもしれない。

「世の中は大量のデータで溢れ返っています」と、インフルエンス・オペレーション（誘導工作）に対抗する活動を専門とする非営利団体「Centre For Information Resilience（CIR）」のインヴェスティゲーションディレクターのベンジャミン・ストリックは語る。

この数週間というもの、CIRのチームはそのほかのオープンソース・インヴェスティゲーター（公開情報調査機関）と同様に、ロシアとベラルーシの部隊の移動を映した動画の信憑性の検証とマッピング作業に忙しかったという。動画に写るランドマークを衛星画像などの公式のデータと比較して、本物であることを確認する作業に腐心してきたのだ。

CIRの検証済み動画の地図には、ウクライナ東側全土に散らばる軍装備品や部隊の動きがプロットされている。CIRは1月には79本の動画をマッピングした。2月はこれまでに166本の動画の検証を済ませている。

2021年4月以降、ロシア軍が動員されるたびに大量のデジタルな“証拠”が上がっている。スマートフォンで撮影された動画から商業衛星を運営する企業が提供した高解像度の上空画像に至るまで、さまざまなところからこれらのデータが生まれているのだ。部隊、ヘリコプター、軍用ハードウェアなどが、すべて衛星画像で確認されている。

こうしたなか、現地の人々が軍事行動の動画を閲覧できる主要なプラットフォームとして浮上したのが、TikTokだった。

「TikTokは、これらの軍事行動を記録するために使われている主要なプラットフォームのひとつであることは間違いありません」と、ロシアの諜報活動を何年にもわたり暴いてきたオープンソース・インヴェスティゲーション集団「Bellingcat」創設者のエリオット・ヒギンズは語る。こうした動画は、ほかの映像とともにTwitterなどのソーシャルメディアプラットフォームにもよく投稿されている。

クルスク近辺で撮影されたTikTokの動画は、すべてCIRによって位置情報が検証済みである。これらの動画は、OSINT（open source intelligence＝オープンソース・インテリジェンス。一般公開されている情報を分析して独自の情報を読み取る手法）がどれだけ影響力のある存在となったかも示すものだ。低画質で構図が悪いこともあるが、ある特定の時点で何が起きているのかをありのままに映し出し、メディア報道や政策の議論に貢献している。

ロシアが部隊を増強する様子が映った短い動画を投稿する一連のアカウントを確認したところ、どのアカウントの所有者たちもごく普通の人に見えることが多い。戦車が動いている動画と並んで子どもたちが遊んでる様子も動画で投稿されている。

これはまた、これらの動画がさほど多くの人に観られていないことも意味する。クルスク近辺で撮られた検証済みの動画のいくつかは視聴回数が1，000回に満たず、コメントやシェアはさらに少ない。道路を渡ろうと待機する戦車が映ったあるTikTok動画には、次のようなコメントが付いている。

「裏切り者は必要ない。TikTokを見れば装備品の動きはすべてわかる」

単に地元での珍しい出来事が映った動画を投稿するだけの人もいれば、TikTokをはるかに戦略的に使っている人もいる。複数の匿名のTikTokアカウントが、ウクライナ国境周辺でのロシアの軍事活動の動画を投稿・シェアするためにつくられたことが確認されていると、CIRのストリックは言う。

ストリックによると、CIRはTikTokでロシア周辺の軍事行動の動画が表示されるようアルゴリズムを訓練する目的で、2022年の初頭からアカウントを作成しているという。TikTokのアルゴリズムは不透明である一方で、すでに視聴したり「いいね！」を押したり、フォローしたりした動画に似たものをすすめてくる。

「それらのことを繰り返すだけで、コンテンツフィードを再読み込みしたときに同じようなおすすめ動画が表示されるようになりました」と、ストリックは言う。こうしてCIRはわずか数週間のうちに、この地域のものとみられる動画が次々と流れるよう、TikTokのアルゴリズムを訓練することに成功した。

ロシアは、北大西洋条約機構（NATO）や世界中の政治指導者たちと交渉するなかで、ウクライナに侵攻する意図はないと主張してきた。ウラジーミル・プーチン大統領は2月15日に、ロシアはまだ「外交的な道筋」を探っており、対決を避けようとしていると語っている。

公式な報告書の検証は難しいことで有名だが、オープンソースの文書解析は権力者の責任を問う際に役に立つ。プーチン大統領が状況を鎮静化して軍を撤退させると主張したことを受けて、NATOなどの関係者たちは、そうした動きの証拠は目にしていないと指摘している。この結論は、Bellingcatをはじめとするオープンソースのリサーチャーたちによっても裏付けられた。

今年に入ってさらに多くのロシア軍部隊がウクライナへと向かうなか、米国と英国の諜報関係者は、ロシアが策定中であるとされる計画の詳細を公開している。ここには侵攻の前触れとなる「偽旗作戦」ではないかと疑われる計画が含まれていた。

このような諜報機関がまとめた概要は、機密情報という性質ゆえに詳細が乏しいことが多く、外部ソースによる検証は難しい。だが、現地で部隊が前進しているのか後退しているのかを実際に検証する上で同じくらい役立つのは、TikTokの動画かもしれない。

ただし、リスクもある。オープンソース・インヴェスティゲーターやジャーナリスト、ソーシャルメディアのユーザーを含め、ロシアやウクライナの動画を投稿する人々は、先に情報が検証されていない場合は誤った情報を拡散してしまう恐れがあるのだ。

「わたしたちは情報を注意深く消費しなければなりません。つまり、わたしたちをだますための積極工作である可能性を疑う必要があります」と、セキュリティ企業Mandiantのグローバルインテリジェンス部門を統括するエグゼクティヴ・ヴァイスプレジデントのサンドラ・ジョイスはブログへの投稿で指摘している。

ロシアが関与するサイバー攻撃や、より広範な軍事作戦についての情報を大量に流すことで、メディアを操作することは簡単であるとジョイスは警告する。「メディアにとっても特に困難な課題になるでしょう。一方で、積極工作に光を当てる必要があります。それに敵はメディアを利用することで、自身にとって都合がいいようにメディアの論調やコンテンツを書き換えようと試みるでしょう」と、ジョイスは書いている。

ロシアやウクライナで撮影された本物の動画や画像とともに、これらを操作しようと意図した動画も出てくるだろう。ロシアの偽情報工作は洗練されており、これまでも多数の事例が確認されている。

例えば、マレーシア航空17便（MH17）撃墜事件では、証拠として公開されたロシア軍の衛星画像が修正されていたことが、Bellingcatの調査で明らかになっている。またCIRのストリックは、ウクライナ国境における軍事活動が映っているとされる「より信憑性に欠ける」動画の投稿もすでに始まっていると警告する。

「古い動画かもしれません。また、ウクライナ国境の動画であっても、数年以上前のものや、ほかの紛争の動画である可能性もあります」と、ストリックは指摘する。これらの古い情報や偽情報は、現地で起きていることに関する一般的な世論やメディアによる報道のあり方に影響を与える可能性がある。

ロシアが実際に侵攻すれば、動画はもっと増えることだろう。ウクライナの約61％の人がスマートフォンを所有しており、シリアの紛争と比べても紛争の現場に国際メディアがアクセスしやすい。

一方で、提供される情報があまりにも多いことで、調査関係者やメディア、大衆が圧倒されてしまう可能性がある。情報の量の面でも、それらが伝える暴力的な内容の面でも、人々が処理できる限度を超えてしまう懸念があるのだ。

オープンソース・インヴェスティゲーションの世界では、スピードと正確性がすべてだ。ネット上に流通する動画や画像は、偽情報が世論に影響を与える間もないよう素早く検証されなければならない。それに、出来事をリアルタイムで伝えるニュース記者やソーシャルメディアの投稿者は、事件発生直後にミスを起こす可能性もある。

「ある事件に関する議論や世論を形成しようとする試みは、事件が発生してから最初の24時間以内におこなわれます」と、Bellingcatのヒギンズは言う。「この間に、良質な情報を可能な限り入手しなければなりません」

また、こうした試みに対しては、ロシアとその同盟国が偽情報を拡散することを通じて対抗する可能性が高いと、ヒギンズは補足する。

そして、ウクライナ国境からデジタルな証拠が提供され続けるなか、ヒギンズをはじめとするOSINTコミュニティーの関係者たちは、それらの可能な限り多くを保存しようと急いでいる。Bellingcatはのちのちの調査や法的手続きで使用されることを見越し、メッセージが暗号化されるアプリ「Telegram」のチャンネルを使うことで、これらのTikTok動画のリンクを保存してアーカイヴ化を進めている。

いま国境周辺に集結している軍は、まだ公には違法活動を展開していないかもしれない。だが、もし戦争が勃発したら、関与した部隊の詳細やそれまでの動向は、もしかするとこうして初期に撮影されたTikTok動画のなかに隠されているかもしれない。