「線状降水帯直前予測」気象庁長官 “情報の普及や啓発必要”

大雨災害をもたらす線状降水帯について、気象庁は、3時間以内に発生する可能性が高まった場合、「線状降水帯直前予測」という情報をことしから発表しています。この情報のあと、線状降水帯が発生したと発表されるまでの時間はこれまでのところ平均でおよそ1時間となっていて、気象庁の野村長官は情報の普及・啓発を進める必要があるという考えを示しました。

3時間以内に線状降水帯が発生する可能性が高まった場合、気象庁は「線状降水帯直前予測」の気象防災速報を、ことし5月末から発表しています。

15日までに29回発表され、このうち、3時間以内に「線状降水帯発生」の気象防災速報を発表したのは9回でした。

「線状降水帯直前予測」について気象庁は「発生の2時間から3時間前を目標に発表する」としていますが、実際に「発生」が発表されるまでの平均時間は、63分で、30分前後の場合も複数回ありました。

気象庁の野村竜一長官は15日の定例会見で「目標を宣伝してきたことで、『発生まで必ず2時間から3時間ある』と誤解されてしまっている可能性がある。情報の内容をもっと普及・啓発しないといけない」と述べました。

そのうえで「直前予測」が出された際はほとんどの場合で、大雨となっているとして、危険な場所から避難するなどの行動をとるよう呼びかけました。

線状降水帯をめぐって、気象庁は「直前予測」や「発生」のほかに、半日程度前に発生する可能性が高まった場合にも情報を発表しているほか、「予測マップ」の公開も行っています。

野村長官は「全体像が分かりにくいところもあると思う。情報の数が多い分、複雑になっている」と述べ、丁寧に説明する必要があるという見解を示しました。

気象庁はウェブサイトに「直前予測」の発表基準などの説明を加えていて、今後、機会を捉えて情報の特徴を説明するとしています。