言語脳科学の第一人者・酒井東大教授が警鐘「青少年のAI使用を全面禁止せよ」《子どもの学力が急落、現役東大生にも異変が…》

　教育の根幹を揺るがす事態が起きているーー。言語脳科学者で東京大学大学院総合文化研究科教授の酒井邦嘉氏が、「 文藝春秋 」12月号（11月10日発売）で、教育現場でのAI利用を「一切禁止すべき」と緊急提言した。

　文部科学省主導の下、日本の教育現場でAI導入が続々と進んでいる。例えば東京都教育委員会は、昨年5月より全都立学校を対象にした「都立学校生成AIサービス」の本格運用を開始。作文添削をはじめ、授業内でのAI利用を報告している。 　そんな中、「ここ数年、大学にノートや筆記用具すら持ってこない学生が増えました」と教育現場で起きている異変を明かし、AI利用への危機感を露わにするのは、東京大学で教鞭を執る酒井教授だ。 　2022年にOpenAIが対話型AI「ChatGPT」をリリースしたことで、事態が深刻化したという。 「AIを手にした学生たちは、レポート課題にあたってとりあえずAIに聞いてみるという習慣に染まってしまい、自分の頭をまったく使っていないことに罪悪感を感じていないようです。AIの合成した文章をあたかも自分の書いた成果物であるかのように提出した事例もありました。その危険性を憂えて、翌年から私の講義はレポート課題をやめ、デジタル機器の使用を禁じた試験に切り替えています」

　酒井教授は、専門である言語脳科学の観点からも「AIが脳の発達に影響を与え、教員と学生・生徒の思考力を奪うのは、火を見るより明らか」と指摘する。 「AIに頼って言語で考える力を放棄することは、生まれ持った文法中枢をはじめとする脳機能の発達を妨げることになるのです。AIのない時代に脳を鍛えた社会人がAIを使うのは自己責任かもしれませんが、小学校から大学まで、成長過程にある子どもや学生たちに利活用を促すというのは、無謀な人体実験に等しいことです」

　実は、子どもや学生たちが脳を使おうとしないことによる弊害は、各種調査の結果にも表れ始めている。 　昨年、OECD（経済協力開発機構）が実施した子どもの学習到達度調査「PISA」。91の国と地域の15歳、約76万人を対象にしたこの調査では、世界各国の子どもの成績が急落。「読解力」に至っては、2015年比で学習期間にして約1年半分に相当する能力の低下が判明した。 　同調査における日本の子どもたちの学力はどうか。OECD加盟国の中で、「読解力」「科学コンピテンシー」「数学的リテラシー」の3分野で1位を記録したものの、「読解力」について、日本の子どもたちの平均得点は前回よりも下落した。

　また、成績を6段階に分けた習熟度別でみると、義務教育段階の基礎が身についていないレベルを示す「レベル1以下」の低得点層の割合が、初めて全3分野で前回よりも有意に上昇。3分野のうち最も低得点層が多くを占めたのが「読解力」で、その割合は18.6％に上った。 　特に短文を速く正確に読む「読みの流ちょう性」に変化が見られた。例えば、「6羽の鳥が森の上を飛んで行った」「飛行機は犬でできている」といった短文を読んだ際、意味が通るかどうかを答えるには、文脈がないため想像で補って解釈できるか判断する必要がある。2018年と2022年、子どもたちの正答率は92〜93％だったのに対し、2025年は89.9％となり、前回より有意に低下したのだ。 「OECDは、各国の子どもの学力低下の要因について、SNSや生成AIの普及による注意力の分散や、理解する前に答えを急ぐ傾向などを指摘しています。一連のデータが示しているのは、ただでさえ『読まない』『書かない』という子どもや学生たちが、AIの台頭によって『考えない』ようになっている──そうした由々しき事態なのです」（同前） 　酒井教授が東大の講義で危うさを感じた「ある出来事」、AIが脳に及ぼす影響、子どもたちの深刻な学力低下を示す衝撃のデータの数々、「デジタル教育先進国」とされたノルウェーで起きている異常事態、世界各国で進むAI規制の動きなど、酒井教授の緊急提言『 青少年のAI使用を全面禁止せよ 』は、11月10日発売の月刊「文藝春秋」12月号及び電子版「 文藝春秋PLUS 」に掲載している。