Published: 2023-01-27 12:10

働き方は「ハイブリッド型」から「リモートファースト」へ

週に何日出社するかを決めるのは誰の権限だろうか？ マネージメントのポジションにいる上司たちは、ようやくそれが自分たちではないことを認識してきたようだ。では真の権力者は誰だろう？ それは、どんな会社も採用を望む“優秀な人材”たちなのだ。

ハーバード・ビジネス・スクール出身の経済学者、ラジ・チョウドリィは、働き方の基本を形成してきたのは、いつの時代も会社に最も必要とされる人材だったと主張している。例えば1990年代初頭には、携帯電話でメールを使うことは会社経営者だけに与えられる贅沢だったが、その後まもなく企業のトップクラスが同様の待遇を要求するようになり、いまでは誰もがスマートフォンでメールをチェックできるようになった。

今日、チョウドリィは、究極の“柔軟性”への要求の高まりも感じているという。優秀な人材はハイブリッド型ではなく、どこからでも自由に仕事ができること（WFA=Work from Anywhere）を望んでいるのだ。

「会社には2種類ある」とチョウドリィは言う。「WFAを採用する会社と、否定する会社です。後者は人材流出にあえぐことになるでしょう。パンデミックで失われた時間を取り戻そうとする企業は優秀な人材を失い、この変化の波に飲まれた挙句、遅れを取り戻す努力をせざるを得ない状況に追い込まれるでしょう」。

これは、“週3日出社”という上からのお達しに従っている従業員には意外な話に聞こえるかもしれない。わたしたちが想像していたポストコロナの世界では、3日出社・2日在宅の週休2日制が当たり前になると思われていた。ところが、寝室やダイニングのテーブルで働かなくてもよくなったいま、この物語は終わりではなく、まだ始まったばかりだということもわかってきた。

実際、スタンフォード大学の経済学者、ニック・ブルームのデータはこれを裏付けている。2020年6月には、大多数の企業が従業員の在宅勤務を週に1日半程度と予想していたが、在宅勤務の要望はその後2年間にわたって高まり、いまではほとんどの企業で週のほぼ半分が在宅勤務になると予想しているのだ。

この変化によって、スタートアップ企業が強い優位性をもつようになった。さらに23年には、これらスタートアップが“リモートファースト”に軸足を移行するだろう。一方、従来型企業は、高額なオフィスの賃料となかなか開眼しない経営陣の意向を尊重するのか、あるいは未来を見据えて新たなトレンドに追従すべきか、決断を迫られることになるだろう。

しかし、この改革の実現は簡単なことではない。職場環境を調査するLeesmanのレポートによると、オフィスでの勤務を最も歓迎しているのは、個室や専用ミーティングルームが与えられている上級管理職だけだということが分かっている。その結果、23年には、ベテランの企業経営者たちが景気後退を理由に、従業員をオフィスに引き戻す最後の試みに出てくる可能性が高くなっている。

今後しばらく景気低迷が続くという予測を、たとえ古い体質であっても一介の経営者が歓迎するとは思えないが、従業員を会社に呼び戻すために活気のない雇用市場を自分の武器にするという戦略は広く採用されるかも知れない。

しかし、もう時は遅しなのだ。優秀な人材はすでに自分がどんなワークスタイルを望んでいるのか明確に理解している。とはいえ、この問題が自ずと解決される日までは、両者間の意見の激しい衝突が起きるかもしれない。

ブルース・デイズリー｜BRUCE DAISLEY 元ツイッター副社長で現在はワークプレイス・カルチャー・コンサルタントとして活躍。『ウォール・ストリート・ジャーナル』や『ワシントンポスト』をはじめ、数多くのメディアに寄稿している。著書に『Fortitude』と『The Joy of Work』がある。