脳の老化を早めるのは「不安定な雇用」？　米研究で判明した、仕事と認知症リスクの「意外な関係」

仕事は生活費を稼ぐためだけのものではない。人と接し、問題を解決し、新しいことを覚えるといった活動が、年を取ってからの脳の健康にも関係している可能性がある。 米コロンビア大学メールマン公衆衛生大学院の研究チームが9月23日に発表した研究によると、中年期に安定した雇用を維持していた人は、高齢になってからも認知機能が良好な傾向にあった。反対に、失業や就労の中断を繰り返した人、早期退職した人などでは、記憶力や思考力に関する検査の成績が低い傾向が確認された。 2418人（女性1470人、男性948人）を対象に、1998年から2014年までの16年間にわたる雇用状況と仕事に対する不安を調べ、2016年に実施された認知機能検査の結果と比較した。 なかでも興味深いのは、その影響が男女で異なっていたことだ。男性の場合、雇用が不安定だった人の認知機能には、安定して働いていた人と比較して、およそ7年分の認知的老化に相当する差がみられた。一方、女性では早期退職や長期間の労働市場からの離脱が、約6年分の加齢に相当する記憶機能の差と関連していた。 研究では、単に働いていたかどうかだけでなく、本人が職を失う不安を感じていたかどうかも考慮した。研究チームは、雇用の有無と雇用不安を組み合わせた7種類の状態をもとに、16年間の就労履歴を分析。男女それぞれについて、安定就労や早期退職、不安定就労などの特徴を持つ6つのグループに分類した。 結果、仕事を失うかもしれないという主観的な不安以上に、実際に雇用が継続していたかどうかが、その後の認知機能と強く関連していることが分かった。研究の筆頭著者であるエリカ・バイデルマンは、認知機能の老化を防ぐ上では、主観的な雇用の安心感よりも、雇用の継続性の方が重要な保護要因である可能性を指摘している。

男女間の違いも無視できない。男性では、一貫した就労ができなかったグループで、複数の認知機能領域にわたって成績が低かった。一方、女性では早期退職者や長期間働いていなかった人に加え、自営業者などでも、安定して雇用されていた人に比べて記憶力や実行機能の検査結果が低い傾向がみられた。 実行機能とは、物事の計画を立てたり、必要な情報を整理したり、状況に応じて行動を切り替えたりする能力を指す。仕事を続けるかどうかは、単に物忘れのしやすさだけでなく、日常生活で必要となる判断や問題解決の能力とも関連している可能性がある。 こうした男女差の背景には、これまでの働き方の違いがあると研究チームはみている。女性は育児や家族の介護などを理由に仕事を中断したり、長期間労働市場から離れたりするケースが多い。一方、男性の場合は、解雇や失業によって不本意に仕事を失うなど、異なる形で雇用の不安定さを経験する傾向がある。 バイデルマンは、長期的な雇用の不安定さを経験する状況そのものが男女で体系的に異なっており、認知機能への影響も異なる可能性があると説明する。仕事が脳に与える影響を理解するためには、失業や退職という出来事だけでなく、その人がどのような事情で仕事を離れたのかにも目を向ける必要がある。 ただし、この研究を「仕事を辞めると認知症になる」という話として受け取るのは早計といえる。今回確認されたのは雇用履歴と認知機能との統計的な関連であり、仕事を辞めたことが認知機能の低下を直接引き起こしたと証明されたわけではない。 例えば、健康上の問題によって仕事を続けられなくなった人が、後年になって認知機能の低下を経験することも考えられる。また、就労を中断した人と安定して働いた人では、経済状況や教育歴、社会とのつながりなどにも違いがあり得る。

ただし、今回の研究は、定年を迎えた人が例外なく働き続けるべきだと示したものではない。 研究が示すのは、安定した就労履歴と良好な認知機能との関連であって、退職後も働き続ければ認知症を予防できるという因果関係ではない。まして、長時間労働や心身の健康を損なうような職場環境まで肯定するものではない。 重要なのは、本人が望まない失業や就労中断を減らし、年齢を重ねても能力を生かして働ける環境を整えることだろう。バイデルマンも、継続的な就労を支援し、不本意な転職や離職を減らすとともに、知的な刺激を得られる仕事へのアクセスを広げる政策が、健康的な認知機能の維持に役立つ可能性を指摘している。 研究対象者のうち、2016年の認知機能検査の結果に基づき、軽度認知障害または認知症に該当すると判定された人は、女性で約30％、男性で約31％に上った。 高齢化が進む社会では、認知症対策というと、運動や食生活、医療の問題に注目が集まりやすい。しかし今回の研究は、数十年にわたる働き方や雇用政策も、脳の健康を考える上で無視できない可能性をも示しているといえる。