大手商社 核融合発電めぐりベンチャー企業などへの投資加速

次世代のエネルギー源として期待される核融合発電をめぐって、大手商社の間では発電に必要な素材を開発するベンチャー企業に出資するなど投資が加速しています。

「フュージョンエネルギー」とも呼ばれる核融合発電は、太陽の中で起きる反応を人工的に起こし、その膨大なエネルギーを発電に利用するもので、各国の企業などが2030年代の実用化を目指して開発や投資を加速させています。

大手商社の三井物産は、発電に必要とされる希少金属・ベリリウムの量産を目指す青森県のベンチャー企業に2月、出資しました。

この企業は、鉱石から低コストでベリリウムを取り出す技術を開発し、2031年度の量産化を目指していて、商社のネットワークを生かし事業の拡大につなげたいとしています。

一方、住友商事も2月、アメリカで核融合発電の実用化を目指すベンチャー企業に出資しました。

出資先の会社は、核融合反応で生じる中性子をがんの治療などに活用する事業を始めていて、商社としては関連の技術を幅広い事業に転用させることを目指しています。

住友商事エネルギートランスフォーメーショングループの西辻陽平チーム長は、「フュージョンエネルギーは一つ一つの技術のレベルが非常に高いので、既存の産業に転用させることで思ってもいない付加価値が生まれ、新しいビジネスにつながる。そのフィールドを育てていきたい」と話していました。