ジャガイモ 注目の「抵抗性品種」 食品大手で採用広がる | NHKニュース

ジャガイモの生産地で害虫に対する懸念が広がる中、注目されているのが害虫に強い「抵抗性品種」と呼ばれる品種です。

味や香りなどが違うことから切り替えが進んでいませんでしたが、今、大手食品メーカーの間で採用する動きが広がっています。

このうち大手食品メーカーの「キユーピー」は、先月30日、総菜などを作る子会社が来年度「ゆめいころ」という品種のジャガイモを使ったポテトサラダの製造、販売を始める予定だと発表しました。

「ゆめいころ」は、ジャガイモの生育に深刻な影響を及ぼす害虫「ジャガイモシストセンチュウ」が畑にいても問題なく育つ「抵抗性品種」です。

会社ではこれまで害虫に抵抗性はないものの、香りが強いとして支持されている「男爵薯」を原料として使ってきました。

ただ、試験を重ねた結果、マヨネーズとあえてポテトサラダにすると、「ゆめいころ」でも十分なおいしさを実現できると判断したということです。

子会社では、総菜に使うジャガイモのおよそ8割で抵抗性品種を採用していて、2030年までにすべてを切り替える方針です。

「デリア食品」経営推進本部 齊藤真寛本部長「生産者と連携しながら、新たな品種のおいしさを広めていきたい」

抵抗性品種をめぐっては、大手菓子メーカーの「カルビー」の子会社も2035年までにすべてのジャガイモを切り替える目標を掲げるなど、原料として採用する動きが広がっています。

ジャガイモシストセンチュウの被害を抑えるため、農林水産省は抵抗性品種の導入を後押ししています。

ただ、農林水産省によりますと、おととし抵抗性品種が作付けされた割合は全体の48.4％で、そのうちの1つ「ゆめいころ」については0.1％に満たない水準にとどまっています。

主に家庭で使われる「青果用」の品種では、13.3％の「男爵薯（いも）」や8.3％の「メークイン」が「抵抗性」を持っていません。

さらに別の種類の害虫、「ジャガイモシロシストセンチュウ」については、抵抗性品種の種類がごく限られているため、国の研究機関で開発を進めている段階にあります。

ジャガイモの生産地からは、抵抗性品種への切り替えは簡単ではないという指摘もあります。

北海道帯広市の農家、仁井邦夫さんは、およそ9ヘクタールの畑で複数の品種の種イモを生産しています。

抵抗性がある品種に切り替える重要性は認識しているものの、新しい品種は消費者にはまだなじみがなく、需要が低いという課題を感じています。

実際、地域でも「男爵薯」や「メークイン」の引き合いが強いとして、抵抗性品種の採用はあまり進んでいないのが実情です。

仁井邦夫さん「消費者が欲しい品種を作らないといけないので、消費者に抵抗性品種が伝わらないと、ずっと作られてきた品種を作らざるを得ない。特性を一般消費者に知ってもらうことが必要だ」

生育に深刻な影響を及ぼす「ジャガイモシストセンチュウ」などの害虫や病気の侵入を防ぐため、原則として生のジャガイモの輸入を禁止していますが、市場拡大を目指すアメリカは全面的な輸入の解禁を求め、両国の間で協議が進められています。

先月には、大きく3つに分かれている輸入解禁の手続きのうち、輸入された際にリスクが懸念される病害虫をリストにまとめる2つめのステージが完了しました。

今後はこのリストに基づいてアメリカの現地調査などを通じ、アメリカ側が害虫対策を十分に講じることができるのか、検疫当局との間で協議することになります。

輸入解禁をめぐっては、先月農林水産省の幹部がアメリカの関係当局側から手続きを加速するよう改めて要求されたことが分かりました。

農林水産省が先月、全国の生産者などを対象とした説明会では、出席者から「一度輸入を認めると広く流通するため管理は不可能ではないか」といった疑問の声が相次ぎました。

これに対して農林水産省側は「病害虫の侵入を阻止できる水準のリスク管理措置を勝ち取ることが、輸入解禁の絶対の前提だ」と説明しています。

「抵抗性品種」への切り替えについて、専門家は「数ある害虫対策の手段の1つ」だとしたうえで、農薬を使うなど別の対策も組み合わせて講じることが重要だと指摘しています。

国の研究機関、農研機構北海道農業研究センターで害虫の研究に携わる坂田至主任研究員は、「北海道を中心にジャガイモシストセンチュウの発生が確認され、さらに発生が拡大することが懸念されている。抵抗性品種を利用する重要性は高まっている」と話しています。

今後の普及に向けては、「生産者や食品メーカーなどが一丸となって新たな品種の魅力や特徴をアピールしていくことが重要だ」と求めています。

一方で、「抵抗性品種は数あるセンチュウ対策手段の1つだ。発生させない取り組みやセンチュウを殺す農薬を使ったり、害虫が嫌うほかの作物を栽培したりするなどさまざまな手段を組み合わせて対策を行うことが重要だ」と指摘しています。