「バゲットをライフルに見立て……」若者はなぜ広場を“解放区”にできたのか？ SNSと普通の人々が起こした中東の奇跡「アラブの春」の真実

　攻撃を恐れ「民主化のふり」をした中東の独裁者たち。しかし一人の青年の焼身自殺が彼らの運命を狂わせる。SNSと日常の連帯。無名の「ふつうの人々」が次々と政権を打倒した「アラブの春」の深層とは――中東の現在地を理解するために避けては通れない民主化運動を、中東研究第一人者の酒井啓子さんが分析。 『はみ出す中東と世界』 より一部抜粋してお届けする。（第2回） ◆◆◆

　攻撃を恐れ「民主化のふり」をした中東の独裁者たち。しかし一人の青年の焼身自殺が彼らの運命を狂わせる。SNSと日常の連帯。無名の「ふつうの人々」が次々と政権を打倒した「アラブの春」の深層とは――中東の現在地を理解するために避けては通れない民主化運動を、中東研究第一人者の酒井啓子さんが分析。 『はみ出す中東と世界』 より一部抜粋してお届けする。（第2回） ◆◆◆

　21世紀最初の10年間に荒れ狂った「対テロ戦争」が、中東の人々にとってなにか良いことをもたらしたことがあったとすれば、それは「政府が専横的、非民主的だとアメリカの軍事攻撃の標的となるかもしれない」という危機意識が芽生えたことだろう。非民主的さでいえば、湾岸のアラブ君主国もまた例外ではない。9・11の犯人の多くがサウジアラビア出身だったことで、米国内には「サウジのような議会も憲法もない国を同盟国としてよいのか」といった声が上がった。 　こうした批判を回避するためか、湾岸アラブの君主制の国々の間で、「多少の」民主化への試みがなされた。最初に湾岸君主国が非民主性批判に晒されたのは、1991年の湾岸戦争の後だった――「戦争をしてまで非民主的なクウェイトを救う意味があるのか」という疑問が呈された――が、そのクウェイトでは、主権回復後、6年間解散され機能停止していた国民議会が再開され、国会選挙が1992年に実施された。選挙制度もない他の君主制国では、バハレーン、サウジアラビアで、任命制ではあるものの諮問評議会が1991〜93年の間に開設された。 　9・11後も同様に、いずれの国も「民主的」な正式を整えようと模索する。バハレーンでは2001年に立憲王政に道を開く国民憲章が制定され、2002年に地方議会選挙が45年ぶりに実施された。サウジアラビアでは1993年に設立された諮問評議会の定数が2001年には当初から倍となったほか、2009年には地方議会が設置される計画が発表され、そこでは半数の議員が選挙で選ばれるものとされた。 「非民主的」という、脛（すね）に傷を持つ国といえば、君主制諸国だけではない。アラブ・ナショナリストに率いられた長期権威主義政権は、いずれも欧米から「ならず者」視されて「対テロ戦争」の対象になってもおかしくない。親米同盟国だが20年以上政権を維持してきたエジプトのフスニー・ムバーラクもまた、その長期権威主義体制を批判されてきた。そのイメージを回避するため、2005年末に実施されたエジプト人民議会選挙は、制約付きながら複数政党制の導入を謳い、「民主化」の衣をかぶった。 　ところが、「見た目の民主化」ですら、政権の安泰を脅かしかねない結果となった。与党は引き続き7割以上の議席を確保したものの、無所属で立候補したムスリム同胞団員が2割弱を獲得したのである。この結果、5年後の2010年に実施された選挙では、政権による激しい介入と衝突、野党のボイコットなどで荒れ、結果同胞団はほとんどの議席を失い、与党は議席の8割を獲得した。 　このときには、ムバーラク政権はまだ、2か月後に自分がどういう運命を辿るのか、知る由もない。「対テロ攻撃」を恐れて少々民主化の振りをする、程度では避けられない、大激震が中東諸国一帯を襲うのである。

　それは、チュニジア中部の小都市、スィーディー・ブーザイドで起きた。12月17日、無認可で露店商を営んでいた26歳の青年が、その違法行為を警察に咎（とが）められ、ハラスメントを受け、店を接収されて活計を失った。その足で県知事に訴えたが、耳を傾けてもらえず、世を儚（はかな）んで知事庁舎の前で焼身自殺を遂げた。 　ただの若者の失業、ただの警察の横暴であれば、世界中にある数多くの不幸のひとつでしかなかっただろう。だが、青年――ムハンマド・ブーアズィーズィー――の場合、その後に起きたことが違っていた。自殺、しかも体を傷つけての死がイスラームで厳に禁じられているにもかかわらず、焼身自殺を選んだことは、それだけ絶望が深かったことを意味している。そのことに、似たような境遇にある数多の、老若男女のチュニジア人が強く同情、共感した。彼らは自然に街路に繰り出し、抗議のデモを始めた。デモは各地に広がり、10日もすれば首都チュニスに、そして全国に広がった。 　デモは自殺した青年への連帯、警察への抗議から始まり、労働組合を巻き込んで、生活苦、失業問題など経済政策への批判へと発展した。当時チュニジアだけでなく中東地域では、気候変動の影響もあって、食糧不足、食糧価格の急騰が深刻だった。デモ隊には、フランスパンを抱えて訴える「バケットおじさん」が出現し、ときにバケットをライフルに見立てて警官隊と対峙した。 　要求は政治批判、政権批判へと発展し、翌年の年頭には当時の大統領ゼイン・アービディーン・ビン・アリー（ベンアリー）の辞任を求めるスローガンが掲げられるようになった。連日の民衆による抗議デモが内務省など政治中枢にまで及ぶに至って、1月14日、ベンアリーはサウジアラビアに亡命した。ここに23年の長きにわたるベンアリー政権が、そして1957年以来チュニジアで続いてきた世俗的ナショナリスト政権が、終わりを告げたのである。政変は、チュニジア革命、あるいは欧米諸国からは「ジャスミン革命」と呼ばれた。ちょうど数年前に、東欧、中央アジア諸国で花の名を冠した民主化革命が続いていたので、それをもじったものである。 　こうした一連の展開は、誰も予想しなかった。逆に、アフガニスタン戦争やイラク戦争でもない限り、中東の権威主義体制は頑強で簡単には倒れない、という見解が定着していたところだ。アジアやアフリカ、最近では冷戦後の東欧諸国が次々に「民主化の波」に覆われて行ったのに、中東だけには「民主化」や「市民革命」は訪れない。欧米のオリエンタリストたちがいう、「中東例外論」である。アラブ世界では50〜60年代には頻繁に政権が代わっていたが、それはもっぱら軍によるクーデタによるものだった。民衆の手によって政権が代わる、というのは、建国以来、あるいは植民地支配から脱却して以来、初めての出来事だったといっても過言ではなかろう。 　アラブ諸国の長期権威主義体制の安泰が、北アフリカの小国チュニジアで、その一角が崩れたのであった。

　チュニジア革命は、瞬く間に全アラブ諸国に衝撃となって伝わった。とりわけ、同じ北アフリカのエジプトは、その波が到達するのが早かった。30年にわたるムバーラク政権の権力独占には、民衆の不満が募っていた。特に、2010年6月に若きブロガー、ハーリド・サイードが警察に連行され、拷問のうえ殺害された事件は、チュニジアでのブーアズィーズィーの自殺と同様に、エジプト人、特に青年層の間で衝撃と共感を生んでいた。人民議会選挙で与党が大勝したことも、民衆の閉塞感を強めただろう。 　沸点に達しつつあったエジプト社会に、チュニジア革命の成功は、吉兆と映った。首都カイロのタハリール広場には、何万もの民衆が集まり、ムバーラクの退陣を迫った。なかでも1月25日の「怒りの日」デモは最大規模の集会で、これを排除しようとした治安警察と衝突したが、鎮圧行動に屈しない人々は広場に座り込み、以降タハリール広場は抗議運動グループの「解放区」と化した。ここを拠点として、デモ隊は連日各都市の街路に繰り出し、特に金曜日には金曜礼拝に参加したふつうの人々がデモに合流するという、自然なサイクルができたのである。 　この繰り返される波に、ムバーラクはとうとう2月11日に辞任を余儀なくされた。ムバーラクを支えていた軍が、抗議運動を抑えられない大統領を見捨てたのだと言われている。 　エジプト、チュニジアと「革命」が続いたことで、欧米メディアはこれを「アラブの春」と呼んだ。冷戦期、チェコで短期間進められた自由化、民主化運動「プラハの春」をもじったものである。冷戦期の東欧での自由化運動がドミノ倒しのように共産党体制を倒していったように、「アラブの春」も、それぞれの革命は個別の事情を抱えていたとはいえ、アラビア語、アラブ民族、アラブ文化といった要素を多く共有する国々の間で「革命」が連鎖することは、ある意味当然の成り行きだったろう。 　当時広がりつつあったSNSで人々は国境を越えて連絡をとりあい、動画で流されるデモ参加者からの実況中継を受け、抗議する人々は、どこに逃げるか、どう動くか、臨機応変に対応した。このようにして、アラブ諸国22か国のうち、カタールとUAEを除くすべての国で、「アラブの春」が広がったのである。 　紅海をはさんだイエメンでは、エジプトでの展開をほぼなぞるように、路上抗議運動が広がっていった。政権内の調整や部族対立などが絡んで抵抗は長期化し、衝突も絶えなかったが、2012年2月にようやくアリー・アブドゥッラー・サーリフ大統領が退陣し、アブドラッボ・マンスール・ハーディー副大統領に権限が委譲された。この時民主化運動を手動した女性、タワックル・カルマンが、2011年のノーベル平和賞を受賞した。

　イエメン同様に政権転覆に時間がかかったのは、リビアである。リビアでは、1969年に王国を打倒して権力を握ったムアンマル・カッザーフィが、42年の長きにわたって国家の長についていたが、エジプトでの政権転覆を契機に反政府蜂起の動きが全国に広がった。激しい内戦の末、10月、カッザーフィは出身地のスルトで反政府派に拘束され、「処刑」された。 　だが、エジプト、チュニジアの例とリビアの例が決定的に違っていたのは、国際機関、グローバル大国など外国の介入の有無である。リビアはフランス、イタリアへの主要石油輸出国でもあり、西欧諸国と経済的に密接な関係を持つ。EU、国連やNATOは早い段階で介入を決定、特にNATOの空爆が内戦を反政府側に有利に導いた。 　対照的に、エジプト、チュニジアの反政府運動が徹していたのは、日常生活上の不満から政権を批判、退陣を求める、というプロセスだった。それは、自国の政権を相手に、国民が自らの運動によって政権に圧力をかけるものであって、そこには大国との関係や国際政治上の駆け引きといったものは、見られなかった。アルカーイダの前身のムジャーヒディーンが東西冷戦の駆け引きを利用したような、イラクのフセイン政権がアメリカの反イラン姿勢を利用したような、あるいはPLOがアメリカの湾岸戦争の負い目を利用して和平にたどり着いたような、現状打開のために大国の関与を求めるこれまでの「中東の現状変更勢力」とは、決定的に異なるのである。 　エジプトやチュニジアで見られる「アラブの春」の自国完結性は、その運動形態にも表れている。「アラブの春」の最大の特徴は、「ふつうの人々」が日常性のなかで行動したことだった。広場で座り込んだ若者に、周囲の大人たちが食料を差し入れる。催涙弾で目が見えなくなったデモ隊に、雑貨屋の主人がただでミネラルウォーターを配る。 　デモ隊が座り込んでいると、そこにはギターを持ち込む者が現れる。売れない歌手が唄を歌い、売れない詩人が詩を吟じる。ある者は広場近くの壁に風刺画を描き、ある者はビデオカメラを回して映画を撮る。政権批判の封印を解くとともに、権威主義体制下で閉じ込めていた自らの自由な精神、才能を解放したのが、「アラブの春」だった。