サイバー攻撃ぜい弱性悪用の猶予期間4分の1に 研究グループ | NHKニュース

不正アクセスによる被害が相次ぐ中、横浜国立大学の研究グループが、ソフトウエアなどのセキュリティー上のぜい弱性が公表されてから、サイバー攻撃に悪用されるまでの期間を調べたところ、この2年で4分の1程度にまで短くなっていることが分かりました。

ウェブサイトなどに広く使われている「PHP」と呼ばれるプログラミング言語に重大なぜい弱性が見つかり、ホームページの公開を停止するなどの影響が広がっていますが、こうしたぜい弱性は一般的に、修正プログラムを用意した上で、国際的な指標に基づいて公表されています。

横浜国立大学の吉岡克成教授の研究グループは、世界20か国余りに設置しているおとりのサーバーを使って、公表されたあとにぜい弱性を狙って、サイバー攻撃が行われるまでの期間を調べました。

その結果、おととしは中央値で141日の猶予がありましたが、去年は91日まで短くなり、さらに、ことしは8月までで35日と、この2年で4分の1程度にまで急速に短くなっていることが分かりました。

背景には、AIの使用があるとみられ、実際にAIで作成されたとみられるコンピューターウイルスによる攻撃も確認されているということです。

研究グループでは、ぜい弱性はこれまでよりも速やかに改善することが必要になってきているとして、守る側もAIを活用するなどして対策を強化するように呼びかけています。

吉岡教授は、「防御のための猶予の時間がどんどん減っている。侵入される前提で、その後の攻撃を封じ込めて被害を最小限にする対策も重要になってきている」と話していました。

世界中のセキュリティー関係者から、ソフトウエアやシステムのぜい弱性の情報を集めて管理しているアメリカの非営利団体「MITRE」の集計で、発見されるぜい弱性の数は急増しています。

データベースに登録されたぜい弱性の数は、去年1年間は4万8000件余りで、おととしをおよそ8000件も上回りました。

さらにことしは6月までの半年間でおよそ3万6000件と過去最多のペースとなっていて、大幅な増加傾向が続いています。

セキュリティー会社などによりますと、サイバー攻撃にぜい弱性が悪用されるまでの期間も短くなっていて、公表されてから攻撃のプログラムが作成されるまでの時間が24時間を下回るケースもあるということです。

AIの進歩で攻撃プログラムを作るスピードが上がったことなどが背景にあるとみられ、企業などはぜい弱性への対応を抜本的に見直す必要が出てきています。