熊本地震後も地殻変動 「10年前と同じ特徴 長期的に備えを」 | NHKニュース

先月28日に起きた熊本地震は、活断層帯の「日奈久断層帯」の一部がずれ動いたと考えられています。地震後の地殻変動を分析した結果、活断層帯の南西側を動かしやすくするような変化が続いていることがわかりました。専門家は、日奈久断層帯では長期的に大地震に備える必要があると呼びかけています。

地震のメカニズムや地殻変動に詳しい京都大学防災研究所の西村卓也教授は、日奈久断層帯周辺の地殻変動について、大手通信会社や大学などが設置している観測点のデータを分析しました。

大きな地震のあとはずれ動いた断層周辺が体に感じる揺れを伴わずにゆっくりずれ動く「余効変動」が起きることがわかっています。

地震直後から10日間でみると八代市や芦北町の観測点は最大でおよそ3センチと、ほかの観測点と比べて大きな地殻変動が確認されました。

西村教授が注目しているのは、規模の大きな余効変動が起きている場所が「日奈久断層帯」のうち、今回の熊本地震でずれ動いていない「割れ残り」の地域であることと、向きが、この断層帯が動いたときにみられる「横ずれ」と同じ方向であることです。

こうした地殻変動は、10年前の熊本地震のあと、日奈久断層帯の今回ずれ動いた区間でも確認されていて、西村教授は先月の地震を引き起こした要因の一つだと考えています。

このため西村教授は、「割れ残り」の区間では断層帯を横にずれ動かそうとする力が今も働いていて、大地震のリスクを高める可能性があると懸念しています。

西村教授は「10年前と同様にひずみを増やす地殻変動が割れ残りの区間で今後も続くと考える。10年単位など、長期的な時間で地震のリスクが高まっていくと考えられ、備えを続けてもらいたい」と話しています。