SUBARU 車の衝突実験を“実機ではなくデジタルで”なぜ?【QA】 | NHKニュース

自動車業界では、顧客ニーズを迅速に取り込もうと開発期間を短縮する動きが進んでいます。「SUBARU」は、新車の開発期間を短縮するため、衝突実験を実機ではなく、シミュレーションで行う技術を開発したと発表しました。

安全技術に力を入れる「SUBARU」は、これまで、新車開発にあたり、実際に車を衝突させて行う実験を繰り返していましたが、シミュレーションでは過去のデータを活用し、衝突実験と同様の結果が得られるようになったということです。

会社ではこうしたシミュレーションのほか協力会社の担当者も同じ場所で一緒に開発を行うようにするなど見直しを進めることで、開発期間を従来より40％短くすることを目指しています。

渡森孝有 執行役員「デジタルの活用でここまで速く車が作れるのかとうれしく思うが、中国勢やテスラとの競争は激しくなっている。全方位で競合と戦うのではなく車の安心にさらに磨きをかけていきたい」

自動車業界では中国メーカーが短期間の開発で新車投入を進める中、日本メーカーもスズキが9月、2030年までに開発期間を半減すると発表するなど、顧客ニーズを迅速に取り込むとともにコスト削減にもつながるとして開発期間を短縮する動きが進んでいます。

ブレーキ関連の部品を製造する曙ブレーキ工業は売り上げに占める中国メーカーへの販売比率は数％ですが、中国の新興EVメーカーとの取り引き拡大を進める中で、出荷する部品の開発期間を短くするよう要請を受けているということです。

日本のメーカーも開発期間短縮に取り組んでいることから、この会社は従来、おおむね3年かかっていた新しい部品の開発期間を半減する目標を立てています。

過去の部品データを活用したシミュレーションソフトを開発して、ブレーキにゆがみが出ないかなどをデジタルで確認するようにしていて、成果が出始めているといいます。

新堀浩史 開発部門長「中国メーカーから従来の半分の納期で提案されたときは衝撃で、最初は『そんな短期間で開発できない』と思った。ただ、日本のメーカーも開発期間の短縮を目指すなかでわれわれも対応していかないといけない危機感があった。今後はデータをさらに集めてノウハウをためていき、シミュレーションの精度を高めていきたい」

自動車産業に詳しいアナリストの杉浦孝明さんは中国の自動車メーカーについて「中国メーカーは全般的に開発が速いため、車種展開も豊富で、かなり幅広い車種を短期間に多数投入している。これは自動車業界にとって、非常にインパクトのあることだ」と話しています。

その背景については「基本的にEVを前提とした車づくりをしていて、車体自体が非常にシンプルな構造になるため、開発期間を短くできている。シミュレーションやAIもかなり有効に使っている」と分析しています。

また、日本のメーカーにとっても開発期間の短縮は「最も優先度が高い取り組みの1つ」と強調しています。

その上で、「十分な開発期間を確保し、設計などを時間をかけて評価することが、日本車の信頼性や安全性につながっているのでこの部分を軽視するのは控えるべきだ。一方で、性能をアップデートできる次世代の車『SDV』のように車のなかでソフトウェアが担う機能が増えていて、ソフトウェアとハードウェアの両面で開発期間を短縮する工夫が必要になる」と指摘しました。

調査会社の「マークラインズ」によりますと、2025年の世界市場での販売台数は、日系メーカーがあわせておよそ2393万台だったのに対し、中国系メーカーはあわせておよそ2397万台とわずかな差ながら上回り、初めて世界トップになりました。

10月、フランス・パリで開かれたモーターショーでも、現地でシェアを伸ばす中国メーカーの存在感が増していました。

中国政府によるEV購入者への補助金や税制優遇、メーカーへの研究開発の支援に加え、リチウムイオン電池の供給力、さらには巨大な中国市場などさまざまな要因がありますが、その中でも1つの強みとなっているのが開発期間の短さです。

経済産業省によりますと、日系メーカーの車両の開発期間は3～4年なのに対して、中国は2～3年だということです。

開発のスピードが速いほど、そのときのニーズにより適した商品を市場に投入できるため販売で有利になるわけです。

中国メーカーでは、「3交代・24時間制」ともいわれる体制で研究開発が進められているとされるほか、車の設計や機能評価にAIを活用するなどして、開発にかかる時間を短縮しているということです。

このうちスズキは9月、新車の開発期間について、これまで40～48か月かけていたところ、2030年までに半減するという目標を明らかにしました。

これまでは実際に実験をして確かめていた検証作業をAIに置き換えていくほか、設計→生産→販売と各部門でリレーしながら進めていた新車開発を、各部門が同時並行で取り組むようにすることで、開発期間の短縮が期待できるとしています。

このほか、ホンダや日産自動車はAIやシミュレーション技術を活用することで、それぞれ開発期間を短縮していくとしています。

横浜ゴムは、過去のデータなどをAIに学習させ、最終的に求めるタイヤの性能から逆算して素材をどのように配合すればいいか提案してもらうシステムを開発しています。

A.自動車産業に詳しいアナリストの杉浦孝明さんは、開発期間の短縮について「各社にとって最も優先度が高い取り組みの1つだ。車のなかでソフトウエアが担う役割が増えていて、ソフトウエアとハードウエアの両面で開発期間を短縮する工夫が必要になる」としています。

一方で、「日本のメーカーは時間をかけて安全性を検証してきたからこそ、国際市場で評価されてきたことを軽視すべきではない」とも指摘しています。

杉浦さんによりますと、日本のメーカーでは開発段階で実際に試作機や実寸大の模型を作り、検証を重ねることが重視されてきたといいます。

自動車の開発では、設計して試作したものを評価し、再び設計しなおす作業に長い時間がかかります。

杉浦さんは「実物で評価することを大事にしつつも、どのくらいの時間をかけるのか、いくつの試作品を作るのかといった部分で開発期間の削減が求められている。AIやコンピューターの計算能力が非常に向上しているなかで、実物による評価と、シミュレーションによる評価を組み合わせていき、どれだけ開発期間を短縮していくかが課題となる」と話していました。