日本赤十字社 東日本大震災から15年を前に若手職員向け講演会

東日本大震災から今月で15年になるのを前に、日本赤十字社が東京 港区の本社で、震災後に入社した若手職員向けの講演会を開き、救護にあたった医師などが当時の厳しい活動を語りました。

日本赤十字社によりますと、東日本大震災では、発生から半年間で延べ7000人以上の職員を派遣しました。

一方で、震災から15年がたとうとする中、全国の6万人余りの職員のうちおよそ6割は震災後に入社しているということで、当時の経験をどう伝え、共有していくかが課題となっています。

こうした中、3日はオンラインも使った若手職員向けの講演会が行われ、救護にあたった医師など3人が、当時の経験を語りました。

このうち、宮城県石巻市の石巻赤十字病院で救護活動を行った植田信策医師は、病院の職員の20人に1人が家族を亡くしたことを説明し、「家族が亡くなったことを聞き、崩れ落ちる職員の姿をたくさん見た。私自身も当初、家族と連絡がとれなかったが、目の前の患者を救うことに集中した」と、過酷な状況下での活動を伝えました。

また、福島県支部の久保芳宏さんは、「原発事故が起き、救護班を撤収させる時に、被災者から『見捨てていくんでしょ』ということばをかけられた職員もいた。当初は十分な活動が行えず、とても悔しい思いだった。被災者の利益を考えて、うちから湧き出る使命感を大事に行動してほしい」と語りました。

講演を聞いた入社3年目の女性職員は、「生の声を聞いて、学びになりました。自分にできることを迅速にやっていきたい」と話していました。