「明石海峡大橋で打撃」→「実は“橋開通の5年前”から右肩下がりに」…売上444億円の“四国最大の百貨店”が衰退した理由

かつて百貨店は「特別な場所」だった。しかし今、多くの街からその姿が消えつつある――。本連載では、百貨店が消滅した街を歩きながら、「なぜ消えたのか？」を街ごとに分析していく。 第9回は徳島県徳島市。かつて徳島市内に5つの百貨店が存在したが、現在はすべて消滅。最後に残ったそごう徳島店は「明石海峡大橋に客を奪われた」と語られてきた。だが、本当にそれだけなのか。 前編では、徳島の買い物の中心が、昔ながらの繁華街・新町地区から徳島駅前へ移るまでを追った。

　出発点は、1972年に日本商工会議所の商業近代化委員会がまとめた『商業近代化地域計画報告書 徳島地域』だ。徳島の商業の将来像を描いたこの報告書は、新町地区と駅前を、二つのレンズを持つカメラ「二眼レフ」に見立てた。市の説明によると、駅前には大きな核を置き、新町地区には歩いて楽しむ商店街の役割を持たせる構想だった。 　その駅前の核として1983年に開業したのが、そごう徳島店である。初日だけで約15万人を集め、1993年2月期には売り上げ高約444億円を記録。買い物の中心は、新町地区から駅前へ移った。

　そごうの衰退を語るとき、必ずといっていいほど登場するのが明石海峡大橋である。1998年の開通で神戸や大阪が身近になり、買い物客が関西へ流れた。いわゆる「ストロー現象」だ。 　しかし、一つ不思議なことがある。そごうの売り上げがピークを迎えたのは、橋が架かる5年前だった。 ■明石海峡大橋の5年前に来ていたピーク 　1990年代前半、徳島駅前は華やかな時期を迎えていた。駅前を含む「内町」地区の小売販売額は、1994年に866億円まで増えた。新町地区との合計は1179億円。そごう開業前の1982年は822億円だったから、大きく膨らんでいる。

　ところが、ここから数字は下向きになる。1997年、内町と新町を合わせた中心市街地の小売販売額は1039億円まで減った。 　しかし、これだけを聞くと「バブル崩壊後の不況のせいだろう」と思うかもしれない。たしかに、販売額が落ちただけなら徳島市に限った話ではない。 　そこで、下のグラフを見てほしい。徳島市全体、徳島県全体の小売販売額のうち、中心市街地(内町と新町)がどれだけを占めていたかを示したものだ。 　注目したいのは、1994年から1997年にかけてである。市内でのシェア(青い線)は31.6％から28.6％へ、県内でのシェア(オレンジの線)は14.3％から12.4％へ、どちらも下がっている。明石海峡大橋が開通する前のことだ。

　販売額だけでなくシェアも低下している。つまり、中心市街地は徳島市・県全体の小売市場のなかでも相対的に地位を下げていたことになる。 ■徳島は橋を「好機」と見ていた 　そもそも徳島は、橋を悲観して待っていたわけではない。1992年、当時の徳島県知事・三木申三氏は業界誌でのインタビューで、本州四国連絡橋によって四国が本州と高速道路網でつながることを、県発展の好機として語っている(『政財界ジャーナル』1992年8月号)。

　県は「3000日の徳島戦略」を掲げ、道路網の整備や産業の活性化を進めていた。橋を通じて、本州の活力を徳島へ取り込もうとしていたのである。 　橋ができれば、徳島から神戸や大阪へ出やすくなる。逆に、本州から徳島へ来てもらうこともできる。当時は、その両方を期待していた。 　1998年、明石海峡大橋が開通した。橋が買い物の行動を変えたことは、数字に表れている。地理学者・駒木伸比古氏の研究によると、婦人・子供服を県外で買う人の割合は、開通前の約1％から、2001年には5.4％へ上がった。

　『週刊東洋経済』(2001年5月5日号)によれば、徳島と関西を結ぶ高速バスは1日100便以上。記事は、そごう徳島店の競争相手として三宮のそごうを挙げている。同じそごう同士が、客を取り合うようになっていた。 　そごう徳島店の売り上げは1999年度に327億円、2000年度には325億円。ピークから100億円以上減っていた。 　東新町一丁目商店街振興組合の前理事長・竹原俊二さんも、橋の影響を強く感じていたという。

　「バーゲンの時期なんかは、みんな神戸や大阪へ買い物に行っていました。そごうの開業よりも、橋の影響のほうが大きかったかもしれません」と振り返る。 　そして、買い物客が向かった先は、県外だけではなかった。 ■「1カ所で済む場所」が県内に増え続けた 　徳島経済研究所の里正彦氏は、中心市街地の変化を「橋だけではない」と語る。橋より前から、街の成り立ちそのものが変わっていたという。 　かつて物流は川を使い、公共施設も中心市街地に集まっていた。しかしトラック輸送が広がると、企業は中心市街地にある必要がなくなる。公共施設も、駐車場を確保しやすい郊外につくられていった。

　買い物だけではない。街のさまざまな機能が、車を前提に中心市街地から離れていった。そこへ橋が加わった、というのが里氏の見方だ。 　2000年代に入ると、この変化は大型ショッピングセンターという目に見える形で現れる。2001年、徳島市の北隣にある北島町に「フジグラン北島」が開業した。 　2011年には藍住町に「ゆめタウン徳島」が、2017年には徳島市内にも「イオンモール徳島」が開業する。1972年の報告書は、駅前を、1カ所でさまざまな用事が済む「ワンストップ型」の商業地にしようとしていた。それから約30年。同じ便利さは、駅前だけのものではなくなっていた。

■そごうも手を打ち続けた 　一方のそごう徳島店も、何もしないまま閉店に追い込まれたわけではない。2000年にそごうグループが経営破綻したあとも、徳島店は営業を続けていた。 　業界誌『ストアーズレポート』を追うと、ある言葉が繰り返し出てくる。「ストップ・ザ・関西・高松」だ。関西と高松への消費流出を食い止めることが、駅前の商業施設にとっての重要課題だった。 　そのための手は次々に打たれた。2006年春から2007年秋にかけて、半年ごとに全館規模の改装を実施。2010年にはレストラン街に新しい店を入れ、8階に雑貨店「ロフト」を導入した。2011年には、県内初の大型店となる「ユニクロ」も7階に入った。百貨店の中に、人を呼べる専門店を増やしていった。

　2011年11月、藍住町に「ゆめタウン徳島」が開業する。約160の専門店と約3100台の駐車場を備えた、県内初のゆめタウンだ。一方の駅前では、2013年にファッションビル「とくしまCITY」が閉店。そごう、アミコ専門店街、駅ビルのクレメントプラザの3施設は、合同の催しや抽選会を開き、駅前全体で外へ流れる消費を食い止めようとした。 　2017年にイオンモール徳島が開業すると、そごうは「百貨店にしかできない」商品や取り組みを強める方針を掲げた。相手が増えるたびに、手を打ち直していたことがわかる。

　それでも減収は止まらない。売り上げは2008年2月期から2020年2月期まで、13年連続で前年を下回った。2009年2月期以降は赤字になる年もあった。閉店発表の直前にあたる2019年2月期は約128億円で、ピーク時の3割に届かない。 　2019年10月、そごう・西武は徳島店の閉店を発表する。そして2020年8月31日、そごう徳島店は37年の営業を終えた。 ■駅前だけの便利さではなくなった 　ここまでを年表にすると、徳島駅前で起きた変化が見えやすい。

　こうして並べると、そごうが閉店した理由は一つではないことがわかる。橋を使って関西へ出かけるのも、車で郊外のモールへ行くのも、消費者にとっては便利になった結果だ。そごうが売り場を変えたのも、道路が整備されたのも、その時点では必要な判断だったといえる。 　1972年の報告書は、郊外に新しいショッピングセンターをつくるより、すでに店が集まる中心市街地を強くするほうが現実的だと判断していた。そごうの成功は、その判断の上にあった。

　これは徳島市に限った話ではない。本連載の第4回で取り上げた茨城県土浦市でも、車で買い物をする人の割合は、モータリゼーションが加速した1980年の46.3％から、5年で64.9％へ上がり、車の向かう先は駅前から郊外モールやつくば市へ変わっていった。 　駅前に大型店を集めて街の中心を守る方法は、人が車で動くようになると、どの街でも同じ弱点を抱えた。「1カ所で用が済む」便利さは、駐車場のある郊外にもつくれるからだ。

　取材中、この変化を実感する話を聞いた。東新町一丁目商店街振興組合理事長の福田(ふくた)典彦さんは、徳島市の隣にある北島町の出身だ。かつて「街へ行く」といえば、駅前ではなく新町地区のことだったという。 　「商店街を活性化したいとは思うけど、いまは定休日になると恥ずかしい話、フジグランやゆめタウンへ出かけています。車で行きやすいし、駐車にも便利ですから」 　それでも福田さんは、商店街の役割がなくなったとは考えていない。専門店には百貨店にない知識や情報があり、それを求めて来る客もいると話す。買い物の便利さだけなら、もう駅前でなければならない理由はない。だからこそ、これからの中心市街地には「わざわざ行く理由」が必要になるのだろう。

では、その「わざわざ行く理由」は、今の徳島の中心市街地にあるのだろうか。次回は、そごうが去ったあとの駅前と商店街を歩きながら、街の人たちに話を聞く。 【前回の記事もご覧ください】「初日15万人」四国最大のそごうが大成功→客がどんどん流出…県庁所在地なのに百貨店が全滅「四国有数の大都市」の事情